2021 Fiscal Year Research-status Report
上司と部下の各信頼と被信頼で構成されるTRUST4がもたらす長期的影響の解明
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19K14372
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| Research Institution | University of the Sacred Heart |
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Principal Investigator |
藤原 勇 聖心女子大学, 現代教養学部, 講師 (30782966)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 信頼 / 被信頼 / 上司・部下関係 / ストレス / 動機づけ / 組織自尊感情 / 絆 / 縦断研究 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は，上司・部下関係において，信頼（相手を信頼すること）と被信頼（相手から信頼されていると思うこと）のバランスの持続または変移がもたらす長期的影響を検討することである。そのために，調査会社に委託してインターネット調査による縦断研究（同じ対象者から一定の時間間隔をおいて繰り返しデータ収集するパネル調査）を計画した。その際，部下を対象とした研究１と，上司を対象とした研究２に分けたが，調査の実施は同時に行うこととした。両調査では，信頼と被信頼のバランスは，それぞれ測定した得点を高低群に分けて組み合わせた4つのタイプ（以降，ＴＲＵＳＴ４と呼ぶ）で捉えることとした。具体的には，ＴＲＵＳＴ４は，信頼高群かつ被信頼高群の「双方向信頼」，信頼高群かつ被信頼低群の「一方的被信頼」，信頼低群かつ被信頼高群の「一方的信頼」，信頼低群かつ被信頼低群の「非信頼」の4つのタイプで検討することとした。そして，長期間にわたり，ＴＲＵＳＴ４が持続する場合（以降，タイプ持続と呼ぶ）と持続しない場合（以降，タイプ変移と呼ぶ）の心理的効果（モチベーションや勤続意思，組織自尊感情，絆のネガティブな効用，ストレス反応）を検証する。
研究の実施にあたり，研究実施計画でも想定していたが，インターネット調査の費用次第では調査の回数が増減する可能性があった。実際に，予算を調整することで計7回の調査が可能であったことから，2019年度に3回，2020年度に4回の調査を実施することとした。
このように，当初計画から一部変更したものの，研究１と研究２のどちらも7回の調査のデータ収集が完了している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
当初の研究計画では，部下を対象とした研究１と上司を対象とした研究２の両調査に関して，初回の調査から3か月ごとに計6回（2019年度に3回，2020年度に3回）にわたってパネル調査を実施する予定であった。
しかし，予算を調整することで計7回の調査が可能であったことから，2か月ごとに計7回（2019年度に3回，2020年度に4回）の調査を実施することとした。このように，一部調査の計画から変更はあったものの，本年度の調査では，予定どおり，7回の調査が完了している。
ただし，昨年度に引き続き，新型コロナウイルス感染症の影響を受け，収集したデータの分析などに割ける時間的余裕がなく，補助事業期間再延長申請を行った。そのため，遅れているの区分とした。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究では，収集したデータにおいて，タイプ持続やタイプ変移が生じるかどうかはデータを収集するまでわからないという難点がある。これに対し，調査回数を増やすことで，タイプ持続やタイプ変移が生じるケースを測定できる確率を上げられる可能性があると考える。そのため，当初の研究計画から縦断調査の回数を1回増やし，合計で7回の調査を実施した。
このように縦断研究で収集したパネルデータでは，調査対象者の個人内の変動に着目した分析が必要である。このことを考慮し，物品費で購入した統計ソフトStataを用い，固定効果モデルや変量効果モデルなどによる分析を行う必要がある。現時点では，これらの分析まで完了している。
今後の研究として，タイプ持続やタイプ変移のデータ数の少なさを考慮し，多様な分析の実施を検討しつつ，研究を進める予定である。
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| Causes of Carryover |
調査回数の変更に伴い，使用額に変更が生じた。また，新型コロナウイルス感染症の影響で研究に割ける時間の余裕がなくなり，データ分析や学会発表，学術雑誌への論文投稿などの研究活動も十分に行えず，物品購入も検討できていなかったことから，結果としてそれらに関連する費用がおさえられた。こうした点が，次年度使用額が生じた主な理由である。
次年度の使用計画として，学会発表や学術雑誌への論文投稿を進めるために必要な経費の使用を予定している。
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