2020 Fiscal Year Research-status Report
ライフスキルおよびSOCの向上を目的とした心理教育プログラムの開発と効果検証
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19K14393
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| Research Institution | Rikkyo University |
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Principal Investigator |
嘉瀬 貴祥 立教大学, 現代心理学部, 助教 (40804761)
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2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | Sense of Coherence / ライフスキル / ストレス対処 / 健康教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究課題では，ライフスキル（LS）と首尾一貫感覚（Sense of Coherence；SOC），これらに関連する要因の因果関係を縦断的量的研究により実証的に明らかにすること，加えて，具体的なプログラムが複数提案されているライフスキル・トレーニングに視座を置きつつ， SOCの強化をも視野に入れたプログラムを開発し，縦断的な試行と効果検証を行うことを目的としている。
この目的に沿い，以下の3段階で研究を実行する計画を立てた。まず研究1として，SOCとLSに関する理論モデルの構築と検証を行い，次に研究2として，研究1の結果をふまえた健康教育プログラムの開発に取り組み，研究3として開発されたプログラムの効果検証を行うという手順である。2020年度は研究2の目的に沿い，健康教育プログラムの開発と試行に取り組む計画であった。しかしながら，調査参加者を募集する形式でのプログラムを試行することが新型感染症流行の影響から困難となり，研究計画を変更して進めざるを得ない状況となった。そこで，研究3として予定していたSOCを測定する尺度の信頼性と妥当性の検証に，先んじて取り組むこととした。また，新型感染症に対する予防行動とLSおよびSOCの関連を調査するという課題を新たに設定し，これらの目的に沿った中規模（N＝1,500程度）のウェブ調査を複数回実施した。これらの調査から得られたデータを用いて，尺度の信頼性と妥当性の多面的な検証と，予防行動に対してLSおよびSOCが持つ関連性についての基礎的な知見の取得を行うことができた。
これらの研究で得られた知見は，学術誌「The Japanese Journal of Personality」と「Japanese Psychological Research（印刷中）」に学術論文として投稿した。研究成果の詳細は「現在までの進捗状況」に記載する。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2020年度には当初の研究計画を変更し，①SOC測定尺度の信頼性と妥当性の検証，これと並行して②新型感染症に対する予防行動とLSおよびSOCの関連の調査を行った。
SOCを測定する尺度（SOC-29）は，その信頼性と妥当性が恒常的に確保できないことが使用上の問題として指摘されている。そこで①の研究では，項目反応理論などの手法を用いてSOCスケールの測定精度を高める研究を試みた。併せて，より少数の項目でSOCを測定する尺度（SOC-L9）の利用可能性についても検証した。まずSOC-29については，測定に対して機能していない項目を検出し，それらの削除後も尺度が十分に機能することを明らかにした。またSOC-L9については，尺度が日本語に翻訳された場合でも，9項目という少数の質問でSOCを測定することが可能であることを示した。心理尺度には再検査信頼性の確認が重要視されるが，本研究課題においては縦断調査を実施することによりSOC-29およびSOC-L9のどちらにおいてもこの信頼性が確保されていることを示した。これらは今後SOCを取り扱った研究を継続していくにあたって非常な成果である。加えて，②の研究では，SOCの高い者の感染予防行動の特徴を把握することができた。現在はこの基礎的な知見に基づいて，他の関連要因の統制といった分析過程をふまえながら，さらに詳細な分析を進めている。
このように2020年度は，本研究課題を進めていくにあたり重要かつ発展的な内容に取り組むことができた。これらの成果は，変更を迫られたことから年次計画に沿ったものではなかったが，立案時に想定されていた以上の成果であり，2021年度の研究をより充実したものにすると考えられる。以上のことから，本研究の進捗は概ね計画通りのものであったと判断している。
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| Strategy for Future Research Activity |
2021年度には，2019～2020年度に得られた研究知見に基づき健康教育プログラムの作成と施策を，新型感染症の流行状況を慎重に考慮しながら再開する予定である。これまでは，一度に複数の参加者に講習形式で実施するプログラム形態を検討していたが，現状をふまえて，オンライン上で実施することができる個別プログラムの開発も視野に入れる。具体的な手順としては当初の計画内容に沿い，①高SOC者のストレスマネジメントの特徴に基づいたストレスマネジメントのチェックシートの作成，②関連する既存のプログラム（e.g., ライフスキル・トレーニング，ストレスマネジメント，認知行動療法）内容の集約と整理，③プログラムの実施形態と内容（各回の目標）の検討，④関連する量的研究を実施する。
①から③については，大石和男教授（立教大学），島本好平准教授（明星大学），上野雄己助教（東京大学）ら関連領域の研究者とも引き続き連携して進めていく。主に研究代表者が集約した情報を研究者間に共有しそれぞれから意見を募る形式をとるが，必要に応じてオンラインミーティングを開催し全員で協議することとする。共同研究者にはこのような形で研究を行うことに同意を得ており，今後の研究を推進するうえで必要となる研究体制も確保できている。研究代表者は関連文献の収集と整理を行いながら，教員向けに実施されるプログラムの講習会や研究者向けのセミナーなどに参加しプログラムの実施可能性について情報収集を行う。
また④については，2020年度に実施した新型感染症に対する予防行動とLSおよびSOCとの関連性についての研究を継続して実施する予定である。なお本研究課題に関しては，健康教育プログラムの検討に際して長期にわたる試行錯誤が求められるため，本研究課題終了後もより発展的な研究として継続して取り組む予定である。
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| Causes of Carryover |
上述のように，2020年度は調査参加者を募集する形式でのプログラムを試行することが新型感染症流行の影響から困難となった。また，学会大会のオンライン開催化や講習会，セミナーの中止などの措置も取られた。そのため，プログラムへの協力者への謝礼や，プログラムに必要な設備の準備費，講習会やセミナーへの参加費，研究成果を発表する学会への参加費や渡航費など，当初の研究計画において2020年度の研究費のうち大きな割合を占めていた内容へ研究費を支出することができなかった。また計画の変更に伴い，予定より多くのウェブ調査を実施したが，研究者が自ら調査画面を設計するサービスの利用により大幅に費用を削減することができた。このような理由から，今回の報告書に示した次年度使用額が生じた。2021年度はプログラムの開発と試行を再開する予定であることに加えて，新型感染症関連の研究も推進していく予定である。そこで，2020年度の次年度使用額をこれらの研究目的に沿った使途に適用していく。つまり2021年度は，プログラムの試行に関する経費（謝礼，実施補助手当，施設準備費など）に2020年度残額を，ウェブ調査の実施や研究成果の発表に関する経費に2021年度分に研究費を充て研究を進める予定である。
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