2019 Fiscal Year Research-status Report

Study on Energy Consumption Pattern and Behavior Change Effect at Home

Research Project

Project/Area Number	19K15151
Research Institution	Kyushu University
Principal Investigator	山本高広九州大学, 人間環境学研究院, 助教 (30838579)
Project Period (FY)	2019-04-01 – 2023-03-31
Keywords	給湯負荷実測調査 / エネルギー消費行動変容
Outline of Annual Research Achievements	2019年度は電力、給湯負荷の発生状況を計測する手法の開発ならびにエネルギー消費行動変容実験を促す具体的な方法、表示デバイス作成に関する検討、情報収集を中心に研究を進めた。使用予定の機器を用い、自宅やいくつかの世帯の協力を得て実測の予行演習を行い、実査開始以降、留意すべきと思われる課題を明らかにするとともに、確認された課題や不具合について、具体的な対応方法を検討した。検討を通して、給水、給湯に用いられる配管ならびにその施工状況によって、個々に対応が必要であることや、冷温水の流量だけでなく、メーター値の画像データや、配管、ボイラー等の固体振動音、メーターの画像データなどを組み合わせることで、不具合、トラブルの検知、対応が可能であることなど、実査において重要な知見、経験を得た。一方、上述の通り当初想定していたシステムでは不具合が発生することが予想されたため、いくつか追加でセンサーを設置する必要があるものと予想されるが、その場合追加のコストが発生するため、計測件数を減らすか、使用するデバイスを変更し、見込まれるコスト増加分とバランスがとれるよう計測システムを修正する必要がある。現時点では、使用する予定であったワンボードLinuxPC「RaspberryPi」を、必要なwifi通信機能、SDカードスロットを有する「M5Stack」で代替し、協力世帯のwifiネットワークを介してリアルタイムで回収するシステムから、人の手で直接回収するシステムへの変更することで対応する予定であり、使用するプログラムの再開発を行っている。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 当初の予定では2020年度前半に実測を開始できるよう、計測システムの工作ならびに協力世帯の募集を行う予定であったが、代表研究者の所属変更に伴う移動（北部九州圏から四国へ）や、COVID-19により域外への移動が困難であること、計測器、無線デバイス、その他電子部品の調達に関する問題から、残念ながら実査開始を保留しており、研究の進捗はやや遅れている状況である。具体的には、現時点で少なくとも半年程度の遅れが予想される。本研究はエネルギー消費行動の変容を観察することを目的としていることから、比較的在宅時間の長い世帯を抽出する必要があるが、そのような特徴を持つ世帯は多くの場合末子年齢が低い親子世帯か、高齢者がいる世帯であると予想される。いずれも感染時のリスクが大きく、また、有効な対策も不明であることから、判断を保留せざるを得ない状況である。
Strategy for Future Research Activity	計測システムのセンサー、デバイスなどの細かい仕様は変更する予定であるが、技術的には計測項目や実験については当初の予定通り実施可能であると思われ、条件が整い次第実査に入る予定である。ただし、COVID-19の影響により、現時点で研究施設などをいつまで使用可能か、どのような対策を取れば感染症のリスクを下げられるか、いつ移動自粛要請等の社会的状況が緩和に向かうか、など、実査開始の判断が難しい状況であり、現時点ではスケジュール設定は困難と言わざるを得ない。今後の状況次第であるが、概ね以下の1)～3)の対応を検討している。 1) 比較的早いタイミングで(2020年末までに)状況が好転した場合は、半年～1年程度の遅れの範囲で当初の計画の通り研究を推進する。 2) 2020年末まで状況が緩和しない場合は、計測方法を全体的に修正するとともに、住宅内へ行動変容を促すデバイスを設置する実験を諦め、SNSなどでメッセージを送付する形とすることで、極力対面しない形で研究を進められる方法を検討する。 3) 状況が好転せず、2)を実施可能な方法、十分な協力世帯が確保できない場合は、アンケート調査とシミュレーション構築を組み合わせた研究にリバイズする。この場合、支給額のうち、実測に用いる予定であった分は返納する。当面は状況を注視しつつ、上述の2)の方法を検討する予定である。
Causes of Carryover	【次年度使用額が生じた理由】代表研究者の所属期間変更ならびにCOVID-19による情勢の緊迫化から実査開始を保留していることや、今後の情勢も予測困難であり、今後の状況によっては計測システム、研究全体のアウトラインも修正が必要となる可能性も考えられたことから、物品の調達を延期したため。【使用計画】COVID-19による各種の問題が早期に解決した場合は、当初の予定通り研究を進捗する予定である。また、早期の解決が難しく、研究全体の修正が必要である場合は予算の許す範囲で再度計画を修正する予定である。