2022 Fiscal Year Research-status Report
弯曲型非定型大腿骨骨折の診断基準の確立とその臨床的意義の解明
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19K18451
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| Research Institution | Tokyo Medical and Dental University |
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Principal Investigator |
王 耀東 東京医科歯科大学, 大学院医歯学総合研究科, 寄附講座講師 (40754437)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 大腿骨骨折 / 非定型大腿骨骨折 / 生体力学解析 / 病理組織学的解析 / 多施設研究 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
ビスホスホネート製剤の長期使用による合併症として注目されている非定型大腿骨骨折は、国内外で活発に研究されているが未だ全容が解明されておらず、明確な診断基準・治療指針がない。研究代表者は大腿骨弯曲変形による過剰ストレスで骨幹部中央に非定型大腿骨骨折が発症しうることを証明し報告すると同時に、骨幹部近位の転子下領域に発症する典型的な非定型大腿骨骨折と区別すべく生体力学的な観点から新しい概念を報告した。
本研究は共同研究施設の賛同を得て、倫理審査委員会の承認（M2000-2229番）後に、東京医科歯科大学および整形外科関連施設で、非定型大腿骨骨折症例をインフォームドコンセントのうえ登録し、診療によって得られる情報と検体を収集、匿名化し、主研究施設の東京医科歯科大学に集積する。生体力学解析として、大腿骨のCT画像からCT有限要素解析を行う。病理組織学的解析として、骨折部の病理組織標本から組織学的に骨代謝状態を解析する。
目標症例数100例のうち、初年度（令和元年度）から令和4年度までに61例が登録され、情報と検体を収集した。病理組織学的解析により、骨折部の生物学的活性がサブタイプ別に異なることが明らかとなった。研究結果は初年度（令和元年度）より国内外の学会で発表し、令和2年度には権威ある国際誌に掲載された。
また脆弱性骨折と非定型骨折が混同して議論されることが多いことから、疲労骨折の古典的分類（fatigue, insufficiency, and pathologic fractures）に第4のカテゴリーとしてatypical fracturesを追加した新分類を考案し、令和3年度に権威ある国際誌で公表した。
令和3年度以降は、本研究で得られた成果を基に、国内主要学会の学術総会などにて、複数回の招待講演を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
初年度（令和元年度）から令和4年度までに61例が登録され、情報と検体を収集した。
非定型大腿骨骨折のサブタイプ理論を提言すべく、病理組織学的解析と骨代謝マーカー解析を行った結果、骨代謝の状態や、骨折部の生物学的活性がサブタイプ別に異なることが明らかとなった。
さらに、脆弱性骨折と非定型骨折が混同して議論されることが多いことから、疲労骨折の古典的分類に非定型骨折というカテゴリーを追加した新分類を考案した。
研究結果は初年度（令和元年年度）より国内外の学会で発表し、令和2年度および令和3年度に権威ある国際誌に掲載された。
令和3年度以降は、本研究で得られた成果を基に、国内主要学会の学術総会などにて、複数回の招待講演を行った。
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| Strategy for Future Research Activity |
当初の研究計画では令和3年度が最終年度であったが、補助事業の目的をより精緻に達成するための研究の補助事業期間延長（令和5年度まで）を申請し、承認された。
令和5年度も情報と検体の収集を継続し、データ解析を行う。登録された非定型大腿骨骨折症例を発症部位別に分類し、データを統計学的に比較検討することで、発症部位別に発症要因を明らかにする。各要因のカットオフ値を設定し弯曲型非定型大腿骨骨折症例を抽出し、多変量解析を行い、弯曲型非定型大腿骨骨折の診断基準を作成する。
さらに、非定型大腿骨骨折のサブタイプ別に治療法を検討し、内科的治療法（骨粗鬆症治療薬などの薬剤の使用法）と外科的治療法（内固定の方法、骨移植の必要性など）をサブタイプ別に提唱する。
本研究の成果は国内外の学会発表、国際誌やホームページでの公表などの方法で発信する。
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| Causes of Carryover |
当初の研究計画では令和3年度が最終年度であったが、補助事業の目的をより精緻に達成するための研究の実施（追加実験の実施や学会参加、論文投稿など）が必要であり、補助事業期間延長（令和5年度まで）を申請し、承認された。
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Research Products
(2 results)
