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2021 Fiscal Year Research-status Report

根治不能口腔癌との共生を目指した新規治療法の開発

Research Project

Project/Area Number 19K18964
Research InstitutionYamaguchi University

Principal Investigator

竹縄 隆徳  山口大学, 医学部附属病院, 助教 (30711270)

Project Period (FY) 2019-04-01 – 2023-03-31
Keywords口腔癌 / 転移
Outline of Annual Research Achievements

癌の浸潤・転移抑制が可能となれば、身体に非可逆的ダメージを与えること無く、自立可能な最低限の身体機能が維持された長期の担癌状態が期待できる。背景因子が同一の単一腫瘍細胞由来の性質の異なる2種類のクローン細胞(造腫瘍性と転移能の弱い細胞と高い細胞)を対象にしたプロテオミクスによる差次的発現解析で、Calreticulin(CARL)、Tropomyosin 1 alpha chain(TPM1)、Heat shock protein 90kDa beta family member 1(HSP90B1)の3種類のタンパク質に着目し、これらを標的として癌との共生につながる新規治療法の開発を目指す。
背景因子が同一の単一腫瘍細胞由来の性質の異なる2種類のクローン細胞(造腫瘍性と転移能の弱い細胞と高い細胞)を対象にしたプロテオミクスによる差次的発現解析で同定したTropomyosin 1 alpha chain (TPM1) の臨床的意義を確認し、論文化を目指した。今年度は、siRNA for TPM1と、non-targeting negative control siRNA (siRNA Universal Negative Control) をSigma-Aldrich of Merck KGAAから購入して、検討を行った。その結果、口腔扁平上皮癌細胞HSC2とHSC4において顕著にTPM1の発現制御が可能であった。その際HSC2とHSC4共に増殖能や遊走能、さらに細胞移動能が亢進したことより、TPM1は口腔扁平上皮癌細胞においては、癌抑制遺伝子として機能している可能性が示唆されたため、成果をまとめて、論文投稿中である。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

背景因子が同一の単一腫瘍細胞由来の性質の異なる2種類のクローン細胞(造腫瘍性が弱く転移能のないクローン細胞と造腫瘍性と転移能が高いクローン細胞)を対象にプロテオミクスによる差次的発現解析を行い、有意差を認めたタンパク質の中で、特に口腔癌との関連性の大きいCalreticulin(CARL)、Tropomyosin 1 alpha chain(TPM1)、Heat shock protein 90kDa beta family member 1(HSP90B1)に着目し、これらの因子の臨床的意義を多角的に検討した上で、これら3因子を標的とし、浸潤・転移抑制を介して、癌との共生につながる新規治療法の開発を目指している。CARLに関しては解析が終わり、国際学会での発表を行い、論文も作成済みである。TPM1に関しては上記のごとくSi RNAを用いて浸潤・転移に与える影響を再確認し、論文作成して投稿中である(Tropomyosin 1 is a novel biomarker for malignancy of oral squamous cell carcinoma. Oral and Maxillofacial Surgery, Medicine, and Pathology)。さらにHSP90B1に関しては、臨床検体を用いた検討を継続しており、おおむね順調に研究が進展している。

Strategy for Future Research Activity

今後はHSP90B1SiRNAを用いて口腔癌細胞におけるHSP90B1発現を制御することにより、増殖能や遊走能、さらに細胞移動能への影響を検討する。さらにヌードマウス腫瘍を用いた、HSP90B1SiRNAを投与した背部皮下腫瘍に対する抗腫瘍効果の検討や、転移モデルマウスを用いた、浸潤・転移能の抑制につながるか否かについて、in vivoでの検討したいと考えている。

Causes of Carryover

予定していた研究のやり直しと分析に時間を要したため、研究成果報告(論文投稿)作業を今年度中に終えることができず、次年度に行うことになった。これに伴い、研究成果報告に要する諸経費を次年度に繰り越すこととなった。
今年度、得られた研究結果の解析を更に行い、研究成果報告(学会発表、および論文投稿)を行う。これに要する諸費用を計上する予定である。

URL: 

Published: 2022-12-28  

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