地域在住高齢者を対象とした社会経済的地位別の身体活動・座位行動の関連要因の検討

2019 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 19K19443
• Research Institution: Waseda University
• Principal Investigator: 根本 裕太 早稲田大学, スポーツ科学学術院, 日本学術振興会特別研究員 (40838166)
• Project Period (FY): 2019-04-01 – 2022-03-31
• Keywords: 地域在住高齢者 / 社会経済的地位 / 身体活動 / 座位行動

Outline of Annual Research Achievements

当該年度は、フェーズ1として、社会経済的地位別の身体活動および座位行動の関連要因の量的検討をすることを目的とた。横断的量的データの収集・分析を行うため、地域在住高齢者を対象とした質問紙調査を実施し、社会経済的地位ごとの身体活動、座位行動の実施状況とその関連要因を検討した。
本調査対象者として、埼玉県和光市と東京都府中市に居住する65－84歳の高齢者のうち、要介護3以上の認定を受けていない者から6,361名を無作為抽出した。対象者には郵送法による自記式質問紙調査を行った。
調査項目は、基本属性、身体活動、座位行動、社会経済的地位、生活習慣、生活状況、健康状態、社会的要因、環境要因とした。身体活動量については、国際標準化身体活動質問票を用いて評価した。座位時間については、平日と休日のテレビ視聴に伴う座位時間を調査した。社会経済的地位については、世帯年収と教育年収から評価した。
調査の結果、4,250名から回答を得た。身体活動と座位行動の実施状況においては、社会経済的地位が高い高齢者は、低い高齢者と比較して、身体活動レベルが高く、テレビ視聴に伴う座位時間が短いことが示された。さらには、身体活動と座位行動に関連する要因は、社会経済的地位によって異なることが示された。
この結果から、本研究の仮説通り、身体活動および座位行動に関連する要因は社会経済的地位によって異なる可能性が示唆され、より詳細な検討が求められる。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

2019年度は、郵送調査を実施・分析する予定であり、達成することができたことから、おおむね順調に進展していると考える。

Strategy for Future Research Activity

量的研究によって示唆された、身体活動・座位行動に関連する要因をより詳細に検討するため、定性データと時系列データによって検証する。

Causes of Carryover

今年度は、地域住民を対象としたインタビュー調査を実施する予定である。そのため、調査地域への旅費や調査補助者を雇用するための費用が必要となる。また、調査対象者への謝金も必要になる。さらには、調査協力を得るための調査協力依頼状を地域住民に郵送するため、郵送費を計上した。