2021 Fiscal Year Research-status Report
妊娠期の食習慣が産後うつ病の発症に及ぼす影響の解明
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19K19465
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| Research Institution | Rakuno Gakuen University |
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Principal Investigator |
小林 道 酪農学園大学, 農食環境学群, 准教授 (90756686)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 抑うつ症状 / 妊娠期 / 食習慣 / 横断研究 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
女性において、妊娠期から産後1年未満における死因の第1位は自殺であり、産後うつ病の対策は重要である。しかし、その予防方法に関するエビデンスは不十分である。本研究では、妊娠中に母子手帳の受け取りに訪れた妊婦を対象とし、食品・栄養摂取量及び生活習慣に関する調査研究を実施して、妊娠期の食習慣が産後の精神状態へ及ぼす影響を縦断的に明らかにすることを目的としている。今年度は、2021年4月までに得られたデータの解析により、妊娠期の食事パターンが教育歴やつわり症状と関連することを明らかにし、その成果を第68回日本栄養改善学会学術総会に発表した。その後、2021年12月末までに得られたデータを追加して解析を進めた。その研究成果を発表するため、第8回アジア栄養士会議（ACD2022）及び第22回国際栄養学会議（ICN2022）にそれぞれ1演題を登録中であり、ACD2022の発表抄録は受理済である。ACD2022では、妊娠期の食習慣と社会人口統計学的要因との関連について検討した結果を発表し、ICN2022では、妊娠期の食習慣と抑うつ症状との関連について横断的に検討した結果を発表する予定である。また、これまでの質問紙調査により、2022年3月末までに800名超の回答を得ることができた。回答数は当初予定数の600名を超えており、データは十分な数を収集することができた。今後の調査は、2022年6月末（データ収集から3年間）まで継続することを目途とする。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
回答数は当初予定数の600名を超えており、統計学的検出力を増加させる観点からも十分なデータ数を収集することができた。加えて、予定通りに適時解析を実施し、今年度は1件を国内学会で発表し、2022年度は2件の演題を国際会議で発表する予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
産後うつ病のデータ収集は、調査の回答後より半年から1年程度かかるため、妊娠期の食習慣と産後うつ病の関連を検討するには、引き続き時間が必要である。しかしながら、年度内には収集が完了したデータを用い、この関連を検討して学会発表を計画する。加えて、2022年度に学会発表する演題については、2022年6月末以降のデータ収集終了後、随時論文化を進めていく。
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| Causes of Carryover |
データの収集状況により、切手とクオカードの配付数が変動するため、次年度使用額が生じたが、調査人数にすると5名程度の金額であり、次年度早々に使用する。
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