2019 Fiscal Year Research-status Report
がん看護と高齢者看護の視点を融合した看護ケアの質評価指標の開発
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19K19501
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Research Institution | Nagoya City University |
Principal Investigator |
天野 薫 名古屋市立大学, 大学院看護学研究科, 助教 (90747833)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | がん看護 / 高齢者看護 / 看護ケア / 質評価指標 / 横断的ケア |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は,がん診療の場で高齢がん患者と対峙する臨床看護師が,がん看護と高齢者看護の双方の視点を持って高齢がん患者への看護ケアを発展させていく過程を促進するために、がん看護と高齢者看護の視点を融合した看護ケアの質評価指標(以下、質評価指標)を開発することである。令和元年度は、研究の第1段階である質評価指標の作成に向けて、がん看護と高齢者看護の視点を融合した看護ケアの抽出に着手した。がん看護を専門とする専門看護師および認定看護師の計11名を対象とした面接データと高齢がん患者3名への援助経過記録から、がん看護と高齢者看護の視点を融合した看護ケアを看護観、ケア行動、それらに影響を及ぼす個人要因、環境要因、関連要因の観点から質的分析によって明らかにした。結果として、高齢がん患者が疾患や加齢の影響を受けている状況でも,その潜在能力や主体性を信じるという看護観に基づき、専門的知識をもって患者の回復の可能性を見極める看護師のケア行動が明らかになった。また、本研究で明らかにしようとする領域横断的ケアの観点が、高齢がん患者が培ってきた日常や地域社会に根づく文化的つながりを維持することに寄与する可能性が考えられた。 しかし、看護ケアを明らかにしていく過程で、がん看護を専門とする臨床看護師からの面接データだけでなく、高齢者看護を専門とする臨床看護師からの面接データを加えることで、がん看護と高齢者看護の視点を融合するという領域横断的ケアについての妥当性が増すと考えられた。よって、今後の研究の展開として、次年度に高齢者看護を専門とする看護師からの面接データを加え、がん看護と高齢者看護の視点を融合した看護ケアを再分析し、それを基に質評価指標の評価項目の抽出、質評価指標の完成に取り組んでいく。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
令和元年度から令和2年度にかけて、がん看護と高齢者看護の視点を融合した看護ケアの質評価指標の作成に取り組むこととしており、当初の計画通り、質評価指標の作成に向けて、がん看護を専門とする看護師を対象とした面接データと高齢がん患者への援助経過記録から、がん看護と高齢者看護の視点を融合した看護ケアを明らかにすることができた。今後の高齢者看護を専門とする看護師を対象とした調査実施に向けて、現在、倫理審査委員会の承認を得る手続きは済ませており、インタビュー実施の準備は整っている状態にある。
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Strategy for Future Research Activity |
令和2年度は第1段階の質評価指標作成を完成させ本研究の基盤を整えていく。がん看護と高齢者看護の視点を融合した看護ケアの質評価指標の完成度を高めるため、今後、高齢者看護を専門とする看護師に対する半構造化面接のデータ収集に向けた調査フィールド、研究対象者との交渉の準備を進めていく。収集されたデータを加えて、看護ケアを再検討し、評価項目の抽出によって看護ケアの質評価指標の完成につなげていく。新型コロナウィルスの感染拡大により、調査実施の交渉に困難が予測されるが、感染対策を考慮したデータ収集をすすめていく。 令和2年度後半は、第2段階の質評価指標の妥当性の検討ための調査実施の準備に取り掛かる。
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Causes of Carryover |
本研究の第1段階で、がん看護と高齢者看護の視点を融合するという看護ケアについての妥当性を高めるために、がん看護を専門とする臨床看護師からの面接データだけでなく、高齢者看護を専門とする臨床看護師からの面接データを加える必要性が生じた。次年度前半のインタビュー調査に関わる経費として、使用することを計画している。具体的に、インタビュー調査に関わる研究協力者への謝金、データ逐語録の作成、分析に係る費用、分析を円滑に進めていくための研究補助に関わる費用として使用を検討している。
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