2019 Fiscal Year Research-status Report
思春期・青年期1型糖尿病患者の身体感覚に着目した性差別支援プログラムの開発
| Project/Area Number |
19K19586
|
|---|
| Research Institution | Osaka Medical College |
|---|
Principal Investigator |
山崎 歩 大阪医科大学, 看護学部, 准教授 (20457352)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
|
| Keywords | 1型糖尿病 / 思春期・青年期 / セルフマネジメント / 性差 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
初年度2019年度は、主に国内外の文献を検索し思春期・青年期の1型糖尿病患者に対する性差を踏まえた支援プログラムについて文献検討を実施した。
国内での性差を踏まえた支援プログラムとしては、将来的な妊娠・出産など妊孕性を見据て女性を対象として視聴覚教材を用いての支援プログラムや、成人となった1型糖尿病をもつ女性を対象とした交流会の支援効果などを示した研究結果がみられていた。一方で、これらのプログラムは、参加者の情緒的ストレスを低くすることには効果がみられていたが、自己管理自体の改善の指標となる血糖やＨｂＡ１cの変化にまでは言及されていなかった。男性を対象とした支援プログラムは国内においては、認められなかった。
また、国内において思春期・青年期の男女を対象としたメンタリング介入プログラムを活用した支援では、メンティーのHbA1cが、介入後1か月後から有意に低下し、介入1年後においても有意な低下がみられていた。
海外における自己管理支援プログラムでは、子どもと親を対象として医師、栄養士、専門看護師のチームで食事やインスリン調整、血糖管理スキルについての対話型教育プログラムを1～2年間で実施することで、Hba1cの改善がみられることの報告がみられていた。また、小児専門看護師が半年間継続して電話で自己管理支援介入を行うことで、血糖コントロールおよびインスリン量の調整に対する知識が増加する結果が示されていた。海外文献では、親の過度な関与は子どものコントロールに良い影響を与えないことや、思春期では父親の関与が自己管理に良い影響を与えているとの結果を示したものもみられていた。
以上の結果を踏まえて支援内容検討に活用するとともに、外来看護師を対象とした支援の実際および困難感のインタビューに生かしていきたい。また、海外での性差を踏まえた自己管理支援プログラムの文献検索を継続していく予定である。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
1年目の計画となっていた文献検索は概ね実施できているが、性差を踏まえたプログラム等については、海外文献を中心として今後も検索を継続していく必要がある。文献検索の内容を基に2019年度の後半は、外来で思春期・青年期の1型糖尿病患者を支援する看護師を対象に、患者の身体感覚のずれに伴う自己管理支援困難や、支援の際の工夫についてフォーカスグループインタビューを実施する予定であったが、新型コロナ感染症の流行によって対象者を交えた研究が一時中断している状況である。
|
| Strategy for Future Research Activity |
所属機関の倫理審査委員会を経たのちに、外来で思春期・青年期の1型糖尿病患者を支援する看護師を対象に、患者の身体感覚のずれに伴う自己管理支援困難や、支援の際の工夫について個別インタビューを実施することを計画し、インタビューの際には、感染症予防の視点から必要時には音声・ビデオ通話などの手段を用いて個別インタビューなども検討していく予定である。
また、同様に患者の家族への個別インタビューも計画しており、男性女性ぞれぞれの性差により家族が抱える療養管理の課題や工夫などを明確化していく予定であり、それに備えての倫理審査委員会申請書類を作成する計画である。
|
| Causes of Carryover |
2019年度にインタビューを実施し、インタビュー内容のテープ起こし代金等を請求予定であったが、感染症流行のためインタビューが実施できず、次年度使用額が生じた。それら請求額を2020年度に申請予定である。また、3月に予定されていた学術集会の中止に伴い旅費等も当初の計画通りに使用が行えない状況であった。そのため、感染症の状況を見ながら2020年度に情報収集および研究依頼のための旅費とともに人件費、謝金を繰り越して計上予定である。
|
