発達障害者の対人関係における就労困難感に対する集団認知行動療法のプログラム開発

2021 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 19K19609
• Research Institution: Kyushu University of Nursing and Social Welfare
• Principal Investigator: 上田 智之 九州看護福祉大学, 看護福祉学部, 准教授 (70586320)
• Project Period (FY): 2019-04-01 – 2023-03-31
• Keywords: 発達障害 / 就労継続 / 就労定着 / 就労支援 / 認知行動療法 / 集団認知行動療法 / プログラム開発

Outline of Annual Research Achievements

発達障害者の対人関係における就労困難感に対して、代替手段ではなくコミュニケーション手段の補完が重要である。本研究では、医師との連携を図りながら、発達障害者の対人関係やコミュニケーションにおける就労困難感に焦点をあて、問題解決技法を中心とした集団認知行動療法のプログラムを開発することを目的とした。
国内外の文献から発達障害者の就労に関する資料を参考にインタビューガイドを作成し、就労経験のある発達障害者を対象にインタビュー調査を5名に実施した。就労をするうえで、対人関係における困難感の内容を質的記述的に分析した結果、145のコード、25のサブカテゴリーから発達障害の対人関係における就労をするうえで困難を感じている６のカテゴリーが抽出された。

この結果をもとに、発達障害者が就労するうえで、困難に感じていることを簡便に評価できるように、37項目からなる「発達障害者の対人関係における主観的就労困難感」の質問紙を作成した。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

新型コロナウイルス（COVID-19）の流行が継続しており、移動の自粛などから対面での実施ができなかった。インタビュー調査の調整に時間を要した。そのため、全体的な研究の進行が遅れていると判断した。

Strategy for Future Research Activity

作成した質問紙のプレテスト実施後、選定した全国の精神科病院および発達障害者就労支援関連施設の就労経験のある発達障害者を対象に、質問紙調査を実施する予定である。質問紙調査によって、明らかになったことをふまえて、発達障害者の就労困難感に対して、代替手段の方法ではなく、発達障害者が就労における対人関係において、習慣的に自然にできるようになり、日常生活の活動になる形で、容易に組み込める集団認知行動療法のプログラムを開発する予定である。

Causes of Carryover

新型コロナウィルスによる移動の制限があり、インタビュー調査が中止になった。そのため、質問紙調査も延期となり、インタビューによる旅費および質問紙調査に使用できなかった。また、研究成果発表も同様に発表できなかった。
本年度、質問紙調査および研究成果発表に使用予定である。