がん患者・家族の終末期在宅療養移行に向けた早期からの継続的意思決定支援ツール開発

2021 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 19K19687
• Research Institution: Sophia University
• Principal Investigator: 田村 南海子 上智大学, 総合人間科学部, 助教 (60613271)
• Project Period (FY): 2019-04-01 – 2022-03-31
• Keywords: がん患者家族 / 緩和ケア主体の時期 / 療養場所 / 選択

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、がん患者家族の緩和ケア主体の時期の療養場所選択に関するアセスメントツールの開発に向けて、(1) 緩和ケア主体の時期の療養場所の選択に関する患者と家族の話し合いの時期や内容と患者と家族の話し合いに影響する要因について明らかにする(2) がん患者家族の緩和ケア主体の時期の療養場所選択に関する仮説モデルを作成し検証することを目的に行った。
第一段階で文献検討、第二段階でインタビュー調査、第三段階で質問紙調査を行った。
文献検討とインタビュー調査の結果から、初版の仮説モデルを作成した。「緩和ケア主体の時期の療養場所の選択に関する患者と家族のコミュニケーション」には、「家族の対処能力」「患者と家族の病状理解」「がんの進行による症状への気付きと予測」「療養場所に関する知識と生活のイメージ」が関連することが明らかとなり、「緩和ケア主体の時期の療養場所の選択に関する患者と家族のコミュニケーション」が「家族が評価する緩和ケア主体の時期の患者のQOL」「療養場所決定時の患者のPS」に影響を与えることが示された。
この仮説モデルをもとにがん患者の遺族221名を対象とし質問紙調査を行い、共分散構造分析を用いてモデルの検証を行った。その結果、「緩和ケア主体の時期の患者のQOL」に最も高い効果を示す変数は「緩和ケア主体の時期の療養場所の選択に関する患者と家族のコミュニケーション」で次いで、「療養場所決定時の患者のPS」であった。「コミュニケーション」に与える総合効果は「元来の家族機能」「患者の病状理解」「がんに伴う家族対処」の順で高く、「療養場所決定時のPS」に与える総合効果は、「コミュニケーションの時期」「療養場所理解の時期」が標準治療中までであることが影響として示された。