地域互助機能を活用した介護予防活動の身体的・心理社会的効果と医療経済的効用

2019 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 19K19897
• Research Institution: Kumamoto Health Science University
• Principal Investigator: 中原 和美 熊本保健科学大学, 保健科学部, 講師 (00439572)
• Project Period (FY): 2019-04-01 – 2022-03-31
• Keywords: 地域リーダー養成 / 費用対効果

Outline of Annual Research Achievements

本研究の目的は、地域互助機能を備えた組織を活用したpeer-led classes (高齢者指導者 が運動指導を行う予防教室) で運動指導を行う高齢者地域リーダーを養成し、高齢者地域リ ーダーによる自主的な介護予防活動の効果について検討するとともに、介入効果をもとに医 療経済的な観点より費用効果分析を行うことである。今年度は、次年度の高齢者地域リーダーの介入に向けて、協力の得られそうな地域を抽出し、その地区管轄の地域包括支援センターと打ち合わせ会議を行い、地域リーダー養成講座実施に向けての準備を行った。また、関連する先行研究の抽出、介入による医療経済的な費用対効果の評価方法の検討、及び養成講座にて使用するモデルテキストを作成した。また、第6回日本地域理学療法学会学術大会に参加し、情報収集を行った。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

2019年末頃まではほぼ順調に進んでいたが、新型コロナウイルス感染拡大のため、関係行政機関との打ち合わせ、及び地域リーダー養成講座の実施をすべて中止しなければならなかったため。

Strategy for Future Research Activity

新型コロナウイルスの感染拡大状況に配慮しつつ、再度、研究協力の要請を実施する。可能になり次第、関係行政機関との打ち合わせ、及び養成講座の開講、各運動教室でのデータ測定を再開する。

Causes of Carryover

2019年度予定していた地域リーダー養成講座で使用するテキスト案に関する最終打ち合わせを実施することができずテキスト印刷ができなかったこと、及び養成講座が中止となっため、これらを2020年度に実施するため。