2023 Fiscal Year Annual Research Report
地域互助機能を活用した介護予防活動の身体的・心理社会的効果と医療経済的効用
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19K19897
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| Research Institution | Kumamoto Health Science University |
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Principal Investigator |
中原 和美 熊本保健科学大学, 保健科学部, 准教授 (00439572)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 地域在住高齢者 / 社会参加 / 年間医療費 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、老人クラブや自治会組織等の地域互助機能を備えた高齢者組織を活用したpeer-led classesによる自主的な介護予防活動の効果について検討し、その結果をもとに医療経済的な費用効果分析を行うことを目的としている。
自主的な介護予防活動の支援を行っている地域包括支援センター職員が考える予防事業のニーズと活動阻害要因の分析では、A市内27ヶ所の地域包括支援センター職員201名を対象にしたアンケート調査を実施した。コロナ禍の「通いの場」の実施及び「介護予防」を目的とした活動継続の課題とリハ専門職への要望は自由記載で、直接的支援に加え、通いの場の支援のような間接的支援への要望が多数見られた。また、間接的支援の医療経済的評価として、高齢者の自治活動や通いの場への参加・活動効果の分析を行った。要介護認定を受けていない65歳以上の地域在住高齢者の年間医療費と第7期介護予備・日常生活圏域ニーズ調査の社会参加に関する分析の結果、ボランティアグループへの参加、スポーツ関係のグループやクラブへの参加、趣味関係のグループへの参加、学習・教養サークルへの参加への参加の4種類の社会参加活動のうち、分析不可能であったボランティア活動を除くすべての活動で社会活動参加群は年間医療費額が不参加群と比較して安価であった。本研究の成果は、International Physical Therapy Research Symposium 2023（Northeastern Science Park, Khon Kaen University and Zoom meeting,2023年6月8日）において、報告した。最終年度には、より自主的な運営を目指し社会活動に関する使用したオンラインアンケートを実施した。結果、オンライン利用は高齢者の運用が困難であり実用は難しい可能性が示唆された。
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Research Products
(1 results)
