2020 Fiscal Year Research-status Report
Feasibility of pulmonary tele-rehabilitation for COPD patients at home.
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19K19909
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| Research Institution | Nagasaki University |
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Principal Investigator |
陶山 和晃 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(保健学科), 客員研究員 (50836236)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 慢性閉塞性肺疾患 / COPD / 呼吸リハビリテーション / 遠隔リハビリテーション / 運動療法 / プロトコル |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2019年度に構築した，慢性閉塞性肺疾患（COPD）患者に対する遠隔的呼吸リハビリテーション（PTR）のシステム構築と試験的運用の結果から，2020年度はPTRの介入効果を検証することが主たる課題であった．そこで，当該年度はPTRプロトコルを先行研究やガイドラインに準じて改訂するとともに，従来の外来呼吸リハビリテーションを対照群とした介入研究を開始するための準備を行なってきた．
まず，運動療法を主体とするPTRプログラムにおいて，運動の介入効果を得るために8週間（2回/週）・計16セッションに変更した．また，自転車エルゴメーターを用いた漸増運動負荷試験より最高仕事量（Wpeak）を求めることとした．そして，在宅でも利用可能な簡易的座位エルゴメーターを用い，40%Wpeak・20分間の運動処方で理学療法士がタブレットの通信画面上で運動指導を行うこととし，翌週以降は“きつい”から“ややきつい”と感じる自覚的運動強度で5-10%ずつ漸増させていき，60%Wpeakを目標とした．なお，COPD患者の経皮的動脈血酸素飽和度（SpO2）や他の生体情報については，試験的運用と同様の機器を用いる．さらに，漸増シャトルウォーキングテストより得られた歩行速度の60%を目安とし，自主運動としてウォーキング指導を行うとともに，日々の身体活動を3軸加速度計ならびに活動日誌で管理することとした．対照群では，同様の運動処方を対面式かつ自転車エルゴメーターで行うこととする．
当該年度は以上のプロトコルへ改訂し，長崎大学大学院医歯薬学総合研究科保健学系倫理委員会への承認を得ることができた（承認番号：20111204）．さらに，本臨床試験を大学病院医療情報ネットワーク研究センター（UMIN）へ登録した（試験ID：UMIN000042022）．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究課題を開始した当初の研究計画では，2020年度より慢性閉塞性肺疾患（COPD）患者への遠隔的呼吸リハビリテーション（PTR）の介入効果を検証するためのデータ収集を開始する予定であった．しかし，新型コロナウィルスの流行に伴い，研究代表者が所属している医療機関においてリハビリテーション診療の規制措置が施され，通常診療ならびに本研究のためのデータ収集が困難な状況となったことが主たる要因である．ただし，規制措置の期間中に本研究のプロトコルを見直し，長崎大学大学院医歯薬学総合研究科保健学系倫理委員会の承認ならびに大学病院医療情報ネットワーク研究センター（UMIN）の臨床試験データベースへ登録が完了し，データ収集のための準備は十分に行えた．したがって，当初の研究計画から大幅な遅延には至っていないと考え，“やや遅れている”と判定した次第である．
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| Strategy for Future Research Activity |
2021年度は外来通院中の慢性閉塞性肺疾患（COPD）患者を対象に，遠隔的呼吸リハビリテーション（PTR）の介入効果を検証するため，計20名（介入群：10名，対照群：10名）を目標にデータ収集を行う．その後，統計解析ソフトにてデータ解析を行なうとともに，本研究課題の目的である，在宅COPD患者へのPTRの”実施可能性”について結論を導き出す．得られた知見に関しては，関連学会での学会発表ならびに国内学術雑誌での論文掲載により公表を行なっていく予定である．
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| Causes of Carryover |
新型コロナウィルス流行に伴い，データ収集の開始が遅延したことで2020年度に予定していた学会発表や論文投稿を行うことができなかった．したがって，当該年度の予算に計上していた学会発表や論文掲載にかかる費用を執行することができなかったため，次年度使用額が生じたものである．この差額に関しては，2021年度にデータ収集を行なったのちに，関連学会での学会発表ならびに国内学術雑誌への論文投稿の際に使用する計画としている．
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