2019 Fiscal Year Research-status Report

フライングディスクの姿勢を安定させる投てき動作の運動学

Research Project

Project/Area Number	19K19987
Research Institution	Nanzan University
Principal Investigator	笹川慶南山大学, 人文学部, 講師 (70646851)
Project Period (FY)	2019-04-01 – 2021-03-31
Keywords	フライングディスク / 投動作 / ショートスロー / フォアハンド / 角速度 / スポーツバイオメカニクス / ディスク姿勢 / 安定性
Outline of Annual Research Achievements	フライングディスクを利き手側から投げ出すフォアハンドスローは、ディスクスポーツでよく使用される重要な基本技術のひとつである一方、初心者ばかりでなく競技経験の長い選手でも不得意とする者が多く、改善に非常に長い時間が費やされている。特に初心者の場合、ディスクは空中でその姿勢が安定せずにバタバタと揺れながら飛行し、距離が伸びずに落下する。しかし、改善のための科学的研究は見当たらない。そこで本研究の目的は、ディスクのフォアハンドスローの熟練者と未熟練者の10mスローに着目し、両群におけるディスク姿勢の角速度を生成する体幹部および投てき腕の各関節運動の特徴を明らかにすることである。本研究は、初年度（2019年度）に実験環境を整え、データを収集を終える予定であった。実験環境のセットアップ、予備実験の実施、分析のためのアルゴリズムの作成はおおむね計画通りに行うことができた。しかし、新しい環境での研究により被験者の確保が遅れ、また新型コロナウィルスの影響により本実験をやむを得ず中止することとなり、研究の進行が遅れている。今後の新型コロナウィルスの収束と緊急事態宣言の解除に伴い,規模を小さくしたかたちで実験を開始し徐々に実験の規模を大きくしていく。研究結果の公表については、2020年度の遅い時期に開催される学会大会での発表を目指す。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 研究計画の遅れにはいくつかの要因があるが、新型コロナウィルスの影響により本実験をやむを得ず中止することとなり研究の進行が遅れている。本研究課題は以前の研究機関で整えた実験環境での実施を予定していたものであった。しかし、昨年度（2019年度）より新しい研究機関となり、実験施設、被験者の確保、人を対象とする研究の倫理申請などの研究環境を新たに整えることとなった。 2019年6月に所属研究機関の倫理委員会から本研究課題に対する実験研究の承認を受け、7～9月にかけて実験施設を確保し測定機器などの備品を揃え、予備実験を行った。その後、予備実験を重ねるとともに被験者としての参加依頼を行った。新しい環境での仕事などにより被験者の確保に時間がかかってしまったが、実験環境のセットアップは万全である。今年2月下旬から3月中旬にかけて予定していた本実験を新型コロナウィルスの流行と緊急事態宣言の発令などの状況を鑑み、被験者の健康を最優先し本実験の実施を中止することとした。上記のように研究計画の遅れは様々な要因の累積によるものであるが、その中でも新型コロナウィルスの影響によって本実験が中止になったことが大きな要因と考える。
Strategy for Future Research Activity	実験環境は整っており、分析のためのアルゴリズムもほぼ完成している。今後の課題は、本実験の実施とデータ収集、および研究結果の公表である。実験の実施とデータ収集については、今後の新型コロナウィルスの収束と緊急事態宣言の解除に伴い、徐々に実験の規模を大きくしていく。実施の際には密閉・密集・密接の3密を避けるため、実験時には窓や扉を開放するなど換気状況を良好にするとともに、一度の実験では被験者数を2～3人と少人数としソーシャルディスタンスを確保および使用する実験器具・施設全般の消毒に努める。時間や日にちを分けて実験を実施する。研究結果の公表については、2020年度の遅い時期に開催される学会大会（日本スポーツ運動学会、日本レジャー・レクリエーション学会、日本測定評価学会など）での発表を目指す。万一、更なる遅れが生じると見込まれた場合、すみやかに研究計画の延長申請を行う。
Causes of Carryover	初年度に必要と推測していた金額よりも少ない経費で研究機材や備品を揃えることができたため次年度使用額が生じた。特に、本研究機関所属の研究者から本研究で必要となる測定機材の一部を借りることが可能となったことが大きな理由である。次年度使用額は、追加実験が必要となった場合に消耗品に不足が生じる可能性が考えられるので、それに備え物品費として計上したいと考える。