2022 Fiscal Year Research-status Report

a comparative study of Japanese and American junior high school health & physical education curriculum theory and its practice feeling using qualitaive content analysis method

Research Project

Project/Area Number	19K20077
Research Institution	Ikuei University
Principal Investigator	和田博史育英大学, 教育学部, 講師 (80739079)
Project Period (FY)	2019-04-01 – 2024-03-31
Keywords	生涯スポーツ / 学校ベース / スポーツ教育 / 授業改善 / 保健体育
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は、日本の中学校保健体育カリキュラムの発展に向けて、アメリカ体育と比較しながら生涯スポーツの促進と真正教育へ導く授業改善を検討することであった。 3年目となる本年度は、インタビューガイドを作成し、少しずつではあるが新型コロナウイルスの対策が進んだことで情報交換しながら学校現場と連携して日本の中学校におけるスポーツ教育の実証的な研究と3年間の教師の力量形成過程のインタビュー及びアンケート調査研究を実施した。インタビューガイドの作成に関しては、現在の中学校における保健体育編の学習指導要領に関する指導内容に対する実態印象からの成果と課題、生涯スポーツ振興に対する鍵となる指導内容の検討、逆向きカリキュラム設計の3区分に基づいて作成した。スポーツ教育の実証的な研究では、学校現場の実態と目的に応じて群馬県内の公立中学校1校の3年生4クラスのバレーボール大会と体育理論を含めて初めての男女共修となる12時間のバレーボール単元を貢献可能なスポーツ教育の一部分を取り入れて実施した。その結果、日本での大単元におけるスポーツ教育の実施の難しさが示唆された。生徒への学習効果については、アンケート調査の内容分析によって、勝利や完璧志向から誰もが健康的に楽しめるスポーツ文化の価値理解への変容がみられ、男女の隔たりが和らいでいったとと示された。 3年間の教師の力量形成過程のインタビュー及びアンケート調査については、学校現場で正式採用となった大学教員2名と中学校教員1名の合計3名で実施した。各年度1回ずつ同じ質問で3年間継続的に実施した。その結果、スポーツ教育実施に関わる力量形成は円滑に進まないことが示唆された。以上の本年度の研究は、現在執筆中であり、今後投稿予定である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 本年度の課題は、（1）第3版のスポーツ教育の翻訳及び分析及び活用、中学校における指導計画を作成すること、（2）インタビューガイドを作成すること、（3）中学校における学習指導要領保健体育編の指導内容に関する実感調査と生涯スポーツ振興に関する実感調査をインタビューで実施することであった。 (1)については、まだ十分ではないがいくつか翻訳及び分析できた。そのうえ、先に中学校現場においてスポーツ教育を導入して実施することができた。（2)については、計画通り作成することができた。 (3)については、実施することができなかった。その他にも、日本とアメリカの教育や生涯スポーツ振興に関する法令や準拠すべき指針、スポーツ実施率、スポーツ実施内容、BMI、健康寿命の概要等の基礎資料を収集し比較整理することができた。また、英語圏における体育カリキュラム論に関する基礎資料の翻訳及び分析をすることができた。
Strategy for Future Research Activity	今後の研究は、以下4点について進めていく予定である。 1つ目は、体育カリキュラム論の翻訳を継続して進めていくことである。それによって生涯スポーツに向けた効果的な中学校の保健体育カリキュラム論を検討する。 2つ目は、中学校の学習指導要領と生涯スポーツに関する学習内容の習得状況とその効果に対するインタビューによる実感調査を実施して質的内容分析を進めることである。 3つ目は、実施した中学校におけるスポーツ教育の分析及び総括をすることである。 4つ目は、スポーツ教育を実施する教師教育者の3年間の力量形成の分析及び総括をすることである。
Causes of Carryover	コロナウイルスの感染拡大防止策によって海外研修の自粛が求められ、本研究の計画について大幅に修正が求められるようになった。しかし、ようやくコロナ過による海外研修の自粛についても緩和されるようになった。そのため、海外研修に関わる経費を次年度使用すべく、今回、次年度使用額が生じた理由となる。