未就学児の野菜摂取量とその関連要因を評価する質問紙の開発

2020 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 19K20155
• Research Institution: Sapporo University of Health Sciences
• Principal Investigator: 岩部 万衣子 札幌保健医療大学, 保健医療学部, 助教 (70530228)
• Project Period (FY): 2019-04-01 – 2022-03-31
• Keywords: 未就学児 / 保護者 / 野菜摂取 / 質問紙

Outline of Annual Research Achievements

2020年度は、2019年度に作成した質問紙が未就学児の野菜摂取量とその関連要因を適切に評価できる構成概念となっているか、外的基準との関連は高いか、因子分析および関連の強さの分析により、質問紙の妥当性・信頼性の高さを検証する予定であった。研究者の産前産後・育児休業による研究中断により、2020年度は4月～6月までの2か月間における研究実施であったため、その間の実施状況を報告する。
研究中断終了後の研究再開に向けて、質問紙調査を実施した後の統計分析をスムーズに行えるようにするために、必要となる物品の購入、パソコンへの統計ソフトのインストール等、準備作業を行った。
また、2019年度に実施した系統的レビューの結果および平成20～30年国民健康・栄養調査結果、平成27年度乳幼児栄養調査結果で野菜摂取量との関連が示された項目から抽出した質問紙項目、「子どもと保護者の野菜摂取量（平日・休日）」「子どもと保護者の態度（嗜好・認知・自己効力感）」「保護者の知識」「子どもの食習慣（主食・主菜・副菜をそろえた食事、朝食摂取、咀嚼）」「子どもの生活習慣（運動、睡眠、排便）」「社会経済的要因（世帯所得）」から、実際に調査で使用する質問紙案を作成した。
研究再開後には、作成した質問紙案に回答しづらい内容がないか等の表面的妥当性を検討したうえで、実際の調査で使用する質問紙とする。
研究中断までの実施期間は2ヵ月間であったが、研究再開後の実施に向けての準備を進めることができた。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

本研究では目的達成のために、研究期間内に3つの課題を遂行することを計画し、2020年度には課題2として、2019年度に作成した質問紙が未就学児の野菜摂取量とその関連要因を適切に評価できる構成概念となっているか、外的基準との関連は高いか、因子分析および関連の強さの分析により、質問紙の妥当性・信頼性の高さを検証することとしていた。研究者の産前産後・育児休業による研究中断により、2020年度は4月～6月までの2か月間における研究実施であったが、研究再開後の実施に向けての準備を進めることができた。しかし、質問紙の表面的妥当性の検討や調査施設の選定等は未実施であり、研究再開後の実施となるため、やや遅れていると評価した。

Strategy for Future Research Activity

2020年度は2か月間のみの研究実施であったが、本研究の目的達成のために設定した3つの課題のうち、2つ目の課題を遂行するための準備を行った。今後は、残りの研究期間において2つ目、3つ目の課題を遂行する。
2つ目の課題では、2019年度に作成した質問紙が未就学児の野菜摂取量とその関連要因を適切に評価できる構成概念となっているか、外的基準との関連は高いか、因子分析および関連の強さの分析により、質問紙の妥当性・信頼性の高さを検証する。
3つ目の課題では、作成した質問紙は実際の介入による野菜摂取量やその関連要因の変化を適切に捉えられるかを検証する。第一に、野菜摂取増加のための食教育内容の作成と対象施設の選定を行う。食教育内容は、研究者がこれまでに保育施設での取組の分析から野菜摂取増加に有効ではないかとの示唆を得た内容、先行研究の内容から作成する。第二に、保育施設別に野菜摂取量増加の食教育を実施する介入群と実施しない対照群を設定する。対象施設の未就学児の保護者を対象に、作成した質問紙を用いて介入前後に調査を実施し、その前後の野菜摂取量とその関連要因の変化について2群間の差を比較する。さらに、健康格差別に分類し、野菜摂取量とその関連要因に差があるかを分析する。これにより、作成した質問紙が実際の介入よる野菜摂取量やその関連要因の変化を適切に捉えられるか、健康格差別の変化を捉えられるかを明らかにする。
2つ目、3つ目の調査では、保育施設へ調査を依頼する予定であるが、現在のCOVID-19の蔓延状況によっては調査施設へ出向いての調査が困難となる可能性がある。その場合には、郵送による調査等、可能な方法を検討し調査を実施することとした。また、研究期間は2021年度までの予定であるが、研究再開後の半年間で残りの課題を終了することは困難であるため、研究再開後には研究の延長申請を行い、研究を遂行する。

Causes of Carryover

2020年度は研究者の産前産後・育児休業のための研究中断により、研究実施期間が2か月間であったため、調査実施や研究発表等で使用する予定であった費用が発生せず次年度使用額が生じた。次年度使用額の使用については、研究再開後の調査にかかる物品費、調査および研究発表等による交通費や参加費等の旅費、調査後のデータ集計時のアルバイト謝金、調査にかかる郵送等の通信費等で使用する予定である。