2021 Fiscal Year Research-status Report
環境変動下の社会・生態レジリエンス：モンゴル牧民の移動に着目して
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19K20487
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| Research Institution | Tohoku University |
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Principal Investigator |
柿沼 薫 東北大学, 学際科学フロンティア研究所, 准教授 (20773401)
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| Project Period (FY) |
2020-03-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 極端な気象現象 / 影響評価 / 脆弱性 / 遊牧 / 社会ー生態システム / レジリエンス / モンゴル / 雪害 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
将来の気候変動に伴い、干ばつや洪水といった極端な気象現象の増加が懸念されている。極端な気象現象が社会へ与える影響評価は早急の国際的課題である。このとき、環境変動に対する生態系や社会の脆弱性と回復力（レジリエンス）の重要性が認識されている。本研究では、極端な気象現象に対する社会の脆弱性や回復力の検証とそれらに関わる要因の解明を目的とする。対象地は、2009年に大規模な雪害が生したモンゴル放牧草原とし、雪害に対する遊牧社会の脆弱性と回復力を検証する。 当該年度は、ドントゴビ県における世帯別の家畜頭数長期パネルデータを整備し、雪害に対する各世帯の応答と、脆弱性や回復力に関わる要因の解析を実施した。とくに、牧民世帯を家畜頭数および雪害後に回復した世帯としなかった世帯によってグループ分けし、雪害の影響を詳細に解析した。その結果、雪害時の家畜頭数の損失割合は、家畜頭数が少ない世帯ほど高く、雪害に対する脆弱性が高いことが示唆された。さらに、損失割合が高い世帯は、災害後の家畜頭数の回復も小さく、脆弱性の高さが災害後の回復にも影響していることが考えられた。このことから、平時から雪害に対する準備をし、損失割合をなるべく小さくすることが、災害後の回復を維持する上で重要と考えられた。一方で、家畜頭数が少ない世帯の中で、雪害時の損失割合が小さく、雪害後に家畜頭数を大幅に増やしている世帯が存在していた。これらの世帯が、雪害前後にどのような対策をとっていたのかを明らかにすることで、雪害に対する遊牧社会の脆弱性低下および回復力の向上へつなげることができるだろう。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
世帯別家畜データを順調に整備し、雪害に対する回復や脆弱性に関わる要因を詳細に解析することができた。結果もまとめられており、投稿論文の準備も順調に進んでいる。
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| Strategy for Future Research Activity |
これまでの解析により、雪害に対して脆弱性が高い・低い世帯、また回復力が高い・低い世帯をグループ分けすることができた。今後は、これらの違いが何故生じたのかを、家畜種の構成や畜舎などの整備状況の情報も含めて明らかにしていく。そのため、引き続きデータの整備をすすめ、統計解析を実施する。現地調査が可能になった場合は、聞き取り調査を実施して、脆弱性・回復力が異なる世帯の遊牧戦略の違いを明らかにしていく。
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| Causes of Carryover |
COVID-19の影響により、モンゴルにおける現地調査を実施できなかったことから、次年度使用額が生じた。次年度にモンゴルへの入国および現地調査が可能になった場合は、そのために予算を利用する。または、現地のカウンターパートを通じた調査の実施を予定している。
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