2020 Fiscal Year Research-status Report
Theoretical examinations of the relationships between the creativity and ecological psychology
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19K20624
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Research Institution | Tokyo City University |
Principal Investigator |
関 博紀 東京都市大学, メディア情報学部, 准教授 (50713096)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | 創造性 / 生態心理学 / 建築 / デザイン / 環境と動物との非対称性 |
Outline of Annual Research Achievements |
2020年度の研究実績は次の4点である.1)創造性に関する実証研究,2)創造性に関する理論的考察,3)関連文献の調査,4)1,2,3を踏まえた成果の発表.1では,建築の設計過程を対象とした,前年度までの研究成果を応用して,小説の創作場面など,異なるデザイン行為を対象とした実証研究を行った.その結果,創造的活動には,対象の違いを超えて共通するメカニズムのあることが示唆された.また,その分析過程では,従来からの方法に加えて,頻出パタンや相関ルールの抽出など,データの数量的特徴に注目した発見的手法の応用を試みたが,その有効性も確認することができた.これらは,代表者が主宰する研究室を通じて行われた.成果は,国内学会の口頭発表としてまとめられた他,現在は,論文誌の査読を受けている.2では,前年度までの研究成果を踏まえて,創造性を生態学的な視点(Gibson, J., 1979他)から捉える理論的な考察を試み,その概要を国際学会で発表した.3では,前年度に引き続き,創造性を生態学的に理解しようとする際に必要な文献の調査を行った.なかでも,知覚と行為への生態学的アプローチ(Gibson, J., 1966, 1979他)が提出された前後の時期,すなわち20世紀前半から中頃における,関連他領域の文献を調査した.一部については,さらに年代を遡って調査した.4では,以上の成果を国内外の学会を通じて報告した.1については,国内学会発表3件,査読付き学術論文への投稿1件(査読中)として,2と3については査読付き国際学会発表1件としてまとめられた.発表先は,日本認知科学会,日本デザイン学会,国際人間環境学会(IAPS 2020, 26th Conference International Association People-Environment Studies)である.
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2020年度は本課題の2年目であった.研究実施計画に沿って,関連する文献の収集と調査を行い,成果の一部を予備的考察としてまとめることができた.加えて,その過程では,新たな分析手法の有効性を確かめたり,文献調査を通じて,当初は想定していなかった新たなテーマを見つけることができた.以上から,これまでのところおおむね順調に進展しているといえる.一方で,新型コロナウイルスの感染拡大によって,研究会や国際学会が一部延期になった.これにより,情報交換などの点で少なからず影響が出た.ただし,現時点では,研究計画全体への影響は低く抑えられている.
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Strategy for Future Research Activity |
2021年度は,引き続き実施計画に沿って研究を遂行し,最終成果をまとめる.予定している内容は, 1)関連する文献の収集と調査,2)成果のまとめ,の2点である.1については,2020年度より行っている,創造性の生態学的理解に向けた歴史的背景の整理を継続する.2については,これまでの成果をまとめて,本研究の目的である,環境と動物との非対称性の由来を確かめ,創造性を誰もが身に付けられる「開かれた能力」として位置付けるための理論的基盤を構築する.
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Causes of Carryover |
2020年度は本課題の2年目であった.そのため,研究成果の中間報告として,国内外での学会発表と各種研究会への参加を予定していた.しかし,新型コロナウイルスの感染拡大によって,国際学会1件が延期となり,その他の学会や研究会も,延期やオンラインでの開催となった.また,同じ理由によって,研究実施場所である大学での活動が制限された.そのため,情報機器を中心に,研究遂行上必要な機材の導入時期が変更になった.これらの理由により,次年度使用額が生じた.ただし,研究の遂行状況は,おおむね順調であり,研究実施計画にも変更はない.したがって,2021年度は予定していた機材を導入すると同時に,実施計画に沿った使用計画を遂行する.
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Research Products
(4 results)