2020 Fiscal Year Research-status Report
Study for Development of Dynamic Geodemographic Using Geospatial Information and Big Data
| Project/Area Number |
19K21660
|
|---|
| Research Institution | Tokyo City University |
|---|
Principal Investigator |
秋山 祐樹 東京都市大学, 建築都市デザイン学部, 准教授 (60600054)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小川 芳樹 東京大学, 空間情報科学研究センター, 助教 (70794296)
宮澤 聡 東京大学, 空間情報科学研究センター, 客員研究員 (70834274)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2019-06-28 – 2022-03-31
|
| Keywords | ビッグデータ / モバイルデータ / ジオデモグラフィクス / ライフスタイル / 人流 / 地理空間情報 / 移動体データ / 携帯電話 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
今年度は昨年度までに実現した人流ビッグデータに与えた推定自宅位置に基づく個人属性（既存のジオデモグラフィックデータから得られる社会的・経済的特性）を、時空間方向に集計化することで、本研究の目的としているダイナミックなジオデモグラフィックデータ（以下「ダイナミックジオデモ」）を実現するための技術的検討を中心に実施した。ダイナミックジオデモを実現するためには、まず時間方向と空間方向という2つの次元でデータを集計化する技術の開発が必須となるが、今年度は時間方向には1時間ごと×平日・祝祭日ごとの集計、また空間方向には標準地域メッシュ（1km四方）や2分の1地域メッシュ（500m四方）で、既存のジオデモの属性を保持しながら集計化する技術を開発することができた（本研究ではこの処理で得られた時空間方向に集計化されたメッシュを「時空間メッシュ」と呼ぶ）。さらに、この技術を日本全国の1年分の人流ビッグデータに適用することで、日本全国の時空間メッシュを構築する環境を実現した。
また、本年度は既存のジオデモグラフィクスデータを用いること無く、独自の手法で各人に属性を与える技術も検討し、国勢調査の様々な属性や、家計調査に基づく年収や貯蓄額など様々な属性を与えることが実現した。また与えられた様々な属性に基づき各地域（町丁目や市区町村程度の範囲）のクラスタリングや、各人に与えられた属性に基づいてユーザをクラスタリングし、その結果を解釈するための手法の検討も行った。
さらに、最終年度に実施を予定している国際展開の可能性を明らかにするためのヒアリング調査をオンラインで実施した。なお今年度は韓国国土研究院 空間情報社会研究本部（大韓民国）、ハーバード大学都市デザイン学部（米国）、アジア工科大学院（タイ）の研究者を対象にヒアリングを実施するとともに、来年度以降も継続する旨を確認した。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究提案時点で今年度実施を予定した項目と、それぞれの進捗状況は以下の通りである。
１）人流ビッグデータの時空間方向の集計化技術の開発：「研究実績の概要」に示す通り、本項目は順調に進捗し、当初目標を達成できたと言える。
２）１）の集計結果に基づくダイナミックジオデモの開発：「研究実績の概要」に示す通り、技術的な検討を行うことは出来たが、データの実現には至らなかった。これは当初使用することを予定していた人流ビッグデータが、研究代表者の他大学への異動等により契約上の問題が発生し、利用が困難になってしまったためである。すなわち、本項目は当初計画よりもやや遅れている。
３）独自の手法で各人に属性を与える技術の開発：２）と同じく技術的な検討を実施することは出来たが、当初使用する予定であった人流ビッグデータの使用が困難になったことにより技術的な検討に留まり、データの開発までには至らなかった。すなわち、本項目は当初計画よりもやや遅れている。
４）国際展開の可能性を明らかにするためのヒアリング調査：コロナ禍の影響により現地での対面のミーティングや調査は実現しなかったが、今年度はオンラインミーティングの環境整備が進んだため、「研究実績の概要」に示す通り概ね予定していたヒアリング先への調査を実施することができたため、当初目標を達成できたと言える。
|
| Strategy for Future Research Activity |
「現在までの進捗状況」の理由２）３）で挙げられている通り、当初利用を予定していた人流ビッグデータが利用できなくなっている点については、今年度から別のデータ保有企業と共同研究の実施に向けた調整を行っており、その調整が概ね完了しつつある。よって、来年度以降は当初利用を予定していた人流ビッグデータと同スペックのデータを利用できる見通しが立ちつつあるため、来年度は以上の２）３）の問題が解決し、研究を推進することが可能になる予定である。ただし、上記の通り今年度実施する予定の内容がやや高度であることから、研究期間中に十分に研究を完了することができなくなる可能性もあるため、来年度の進捗状況次第では研究期間の延長も検討する。
また４）の国際展開については、今後のコロナウイルスの状況も注視しながら状況が許せば現地の研究機関やデータホルダーへのヒアリング調査等の実施を検討する。
|
| Causes of Carryover |
物品費は研究代表者が他大学に異動し、移動先の大学において新規研究室立ち上げに伴う研究費の支給により、本研究にも使用できる機器（コンピュータ等）の調達ができたことにより、当初予定ほど物品を購入しなくてもよくなった。また、「現在までの進捗状況」にも書いた通り、当初利用・購入を予定していたデータ保有企業との契約上の問題により、データ調達が困難になったことも理由である。来年度は新しいデータ保有企業との共同研究の調整がつく見通しであり、同企業からデータ購入を行う予定である。また、購入したデータの構造や規模に応じてデータ処理に必要な機器の増強を行う予定である。
旅費はコロナ禍の拡大により、海外調査が実施できなくなったため、また国内出張も全面的に自粛したため一切執行されていない状況である。来年度はコロナ禍の状況を見極めながら、可能な範囲で海外調査に使用する予定である。また国内外の学会での研究成果の発表も、対面で実施される場合には積極的に発表・参加することを予定しているため、それらの旅費として使用する予定である。
|
-
-
-
-
-
-
[Journal Article] Delineating urban park catchment areas using mobile phone data: A case study of Tokyo2020
Author(s)
Guan, C.H., Song, J., Keith, M., Akiyama, Y., Shibasaki, R., and Sato, T.
-
Journal Title
Computers, Environment and Urban Systems
Volume: 81
Pages: 101474
DOI
Peer Reviewed / Int'l Joint Research
-
-
-
-
-
-
-
-
