2022 Fiscal Year Research-status Report
The Extension of Video Ethnography and Digital Archives in the Slums of Kenya by Using Media Art Method
Project/Area Number |
19K21670
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Research Institution | Tokyo Polytechnic University |
Principal Investigator |
野口 靖 東京工芸大学, 芸術学部, 教授 (50287869)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
椎野 若菜 東京外国語大学, アジア・アフリカ言語文化研究所, 准教授 (20431968)
井本 佐保里 日本大学, 理工学部, 准教授 (40514609)
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Project Period (FY) |
2019-06-28 – 2024-03-31
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Keywords | 文化人類学 / 社会人類学 / デジタルアーカイブ / メディアアート / ライフヒストリー / ケニア / ナイロビ / スラム |
Outline of Annual Research Achievements |
令和4年度も新型コロナウィルス対策により現地での調査が難しかったため、ケニア渡航は断念し、日本において継続が可能な研究を行なった。 【スラムの居住環境を記述するデジタル映像アーカイブ】:webアプリケーションの時空間マップソフトウェアは、D3.js + MapBox GL JSを利用して開発を進めており、現時点で、OpenStreetMapを複数階層表示した際に画面表示速度が遅くなる問題は解消した。また、撮影方法は機動性と画質を重視してInsta360 X3を採用した。なお、最終的にはMatterportのシステムを利用したVR向けのコ ンテンツとして公開することを想定しているため、Insta360 X3による撮影およびMatterportプラットフォームの無料プランでテストを行い、十分鑑賞に耐えることを確認した。なお、Insta360 X3は、前バージョンのInsta360 ONE X2よりもHDR機能が進化しているため、部屋の中と外のように極端な明暗があるスペースでの撮影の場合も十分な画質を保持できた。 【スラム住民のライフ・ヒストリーの民族誌映像】:現地でのインタビューができない状況だったため、過去にキベラ、ムクル、カンゲミ、カワンガレ、マザレで撮影したインタビュー映像を「民族」「親族関係」「生活様式」「感情や思想」というキーワードに重点をおいて編集作業を行なった。また、すでに撮影済みの居住空間を撮影した360度パノラマフォトをPano2VR上で再生するコンテンツを作成した。 【メディアアート展示としての研究成果公開】:3種のマルチスクリーンを展示予定であり、個の視点のインタビュー、居住空間の記述としての360度パノラマ映像、俯瞰する視点のドローン映像の3種類の映像が各スクリーンに映し出される空間設計のテストを行った。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
令和3年度に引き続き新型コロナウィルスの影響で渡航が制限されていたのと、ケニアに関しては 感染症対策が万全ではないことが予想されたため、ケニア渡航を自粛した。そのため、「スラムの居住環境を記述するデジタル映像アーカイブ」と「スラム住民のライフ・ヒストリーの民族誌映像」の実施には遅れが生じている。「メディアアート展示としての研究成果公開」については、システムの確認はできているので、あとは素材が集まれば良い状況になっている。
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Strategy for Future Research Activity |
【スラムの居住環境を記述するデジタル映像アーカイブ】:令和6年年3月にケニアに渡航し、キベラ、ムクル、カンゲミ、カワ ンガレ、マザレでInsta360 X3を用いて、居住空間の360度撮影を行う。そして、最終的にはWeb上のコンテンツを作成する。 【スラム住民のライフ・ヒストリーの民族誌映像】: 現地のコーディネータとは連絡が取れているので、事前にこちらの希望するインタビュー対象者と交渉してもらい、なるべく 短期間で大勢の方にインタビューを行う予定である。 【メディアアート展示としての研究成果公開】: 2023年度中の公開は難しいので、2024年度に勤務している大学のギャラリーを使用して、研究成果展示を行うべくスケジュールを立てている。
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Causes of Carryover |
新型コロナウィルスの影響で令和4年度はケニアへの渡航ができなかったため、旅費の使用がなかった。日本でできる作業自体はソフトウェア開発が主だったの で、調査、レポート作成のみで経費がほとんどかからなかった。令和5年度はケニアへの安全な渡航が可能になると想定し、ケニアへの渡航費と展示準備に使用する予定である。
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