2021 Fiscal Year Research-status Report
International Collaboration for the Standardisation of Curriculum on Computational Thinking
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19K21743
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
礒田 正美 筑波大学, 人間系, 教授 (70212967)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鹿野 利春 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター研究開発部, 教育課程調査官 (20770168)
上野 耕史 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター研究開発部, 教育課程調査官 (20390578)
銀島 文 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター基礎研究部, 総合研究官 (30293327)
坂谷内 勝 国立教育政策研究所, 研究企画開発部教育研究情報推進室, 総括研究官 (70187053)
溝口 達也 鳥取大学, 地域学部, 教授 (70304194)
岸本 忠之 富山大学, 学術研究部教育学系, 教授 (50324025)
小原 豊 関東学院大学, 教育学部, 教授 (20375455)
松嵜 昭雄 埼玉大学, 教育学部, 准教授 (10533292)
青山 和裕 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (10400657)
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| Project Period (FY) |
2019-06-28 – 2023-03-31
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| Keywords | コンピュテーショナル・シンキング / プログラミング的思考 / データサイエンティスト的思考 / 統計的思考 / 情報教育 / APEC |
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究の目的は、迫りくるAI社会を先導する未知の情報教育内容像を挑戦的に提案することにある。その萌芽として、AI、ロボットにより展開する第4次産業革命の基盤をなすコンピュテーショナルシンキング(AI時代のコンピュータを活用する際の思考法)を、情報科・算数数学科などの教科教育で総合的に育成する情報教育内容の構成要素（プログラミング力、数理科学モデル構成力、AI学習・活用力、そして以上を総合的に活用する力）を探索する。コンピューテーショナルシンキングの探索では、ビックデータを扱う際、スタティスティカルシンキングの探索も求められる。その探索の上で、その構成要素を説明する範例教材を暫定的に作成する。そしてデジタル経済を志向するAPEC域内教育課程標準化への研修で提案し、各国の教育課程研究者が新情報教育に挑む研究開発動向を起こす。本研究の基盤に2021年3月には教育課程改革勧告がAPECより刊行された。その勧告は、人間形成、コンピュータ思考、統計思考からなり、特にコンピュータ思考はアルゴリズム思考、計算モデル思考、AI学習思考からなり、統計思考はネイマンピアソン統計思考、データサイエンス思考、ベイズ統計思考よりなる。
2021年度はその研究成果を敷衍する研修内容をマレーシアにおいて検討する予定であった。COVID-19により実施できなかったため、代替として、2022年2月10日にAsian Pacific -Tsukuba International Conference,WORKSHOP ON ARTIFICIAL INTELLIGENCE (AI) AND DATA SCIENCE FOR EDUCATIONをWebinarを実施し、研修内容のモデル例を示した。各国との協議を深めることがかなわない状況から、研修内容をさらに明確化する議論を重ねる必要がある。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
COVID-19によりマレーシアでの研究集会を行うことがかなわなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
COVID-19 により研究が2年遅滞する間、各国では情報教育関連研修が進行した。それを遅れて集約するだけでは先導的な成果とは言えない状況にある。2021年に提出したAPEC勧告の内容をさらに進める方向でセミナーを実施することで研究目的に対するより高い成果をあげる方針である。
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| Causes of Carryover |
COVID-19 によりマレーシアでの研究集会が実現できなかった結果、残額948,110円が発生し、2022年度に再度、研究成果を深めるワークショップを行うことにした。
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