2022 Fiscal Year Research-status Report
日本語非母語話者の特性をふまえた日本語教師養成プログラム構築のための基礎研究
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19K21769
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| Research Institution | Kobe University |
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Principal Investigator |
川上 尚恵 神戸大学, グローバル教育センター, 講師 (60507713)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
朴 秀娟 神戸大学, グローバル教育センター, 講師 (10724982)
齊藤 美穂 神戸大学, グローバル教育センター, 准教授 (20580658)
高梨 信乃 関西大学, 外国語学部, 教授 (80263185)
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| Project Period (FY) |
2020-02-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 非日本語母語話者 / 養成プログラム / 日本語教育・学習観 / 教育現場での困難点 / 実習 / 多言語・多文化経験 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、昨年度に引き続き、研究代表者・分担者で下記の課題による研究を分担して実施した。研究計画書の調査計画に合わせたそれぞれの課題に沿った実績は以下である。
調査１「非日本語母語話者日本語教師の日本語学習・教育観、教育現場で求められる能力について」では、まず日本国内で教える非日本語母語話者教師の日本語学習・教育観（課題①）について分析した結果、日本国内で教える非日本語母語話者教師が抱く不安のタイプ及び不安の克服方法について明らかにすることができた。本成果は2023年度日本語教育学会春季大会で口頭発表する予定である。また本年度の新規課題として、中国の高校で教える中国人日本語教師の抱える課題についてインタビュー調査を実施し分析を進めている（課題⑤）。調査２「日本語教師志望者のビリーフとその変容、自律的学習者としての姿勢の構築及び関連する能力の育成に関する検討」では、非母語話者の養成プログラム修了生の教育現場での経験、困難点の把握と養成講座の教育内容の再考を行い（課題②）、実践報告としてまとめた。この報告は2024年3月に論文集の1章として出版予定である。また、養成プログラムにおける「実習」をはじめとした実践的な学びのあり方（課題③）について、教育実習で行った実習生のピアレビューの記述内容をデータとして収集し、前年度分と並行して分析を進めている。そして、先行研究から特に大学院の教師養成プログラムにおいて必要な要素（比較言語学、「理論」等）について検討を行った（課題④）。本年度は新規に調査３「多言語、多文化経験を活かせるMethod/Approach開発のための理論の検討」にも着手し、アメリカH州の非母語話者日本語教師３名にインタビューを行い、「多言語多文化性」という観点から教育実践について分析した。その成果は、2023年度日本語教育学会春季大会で口頭発表する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究計画に掲げた調査１～３について、今年度までに、１. 「非日本語母語話者日本語教師の日本語学習・教育観、教育現場で求められる能力について」（課題①②⑤）、２. 日本語教師志望者のビリーフとその変容、自律的学習者としての姿勢の構築及び関連する能力の育成に関する検討」（課題③④）に着手して、上記のように実績を挙げてきている。また、３．「多言語、多文化経験を活かせるMethod/Approach開発のための理論の検討」についても、海外で教える教師を対象とした調査から検討した（課題⑥）。おおむね研究計画書に沿って進んでは来ているが、コロナ禍での影響もあり、実地調査（授業観察含む）が不十分であり、また各課題についても成果を出しつつあるが、発表にまで至っていないものもあるため、（３）とした。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023 度は、上記の課題による研究を引き続き進める。特に各課題の研究成果の発表に重点を置く。また、個別課題による成果をふまえ、「非母語話者日本語教師の特性を活かした日本語教師養成プログラム構築」への示唆についても、体系的にまとめる予定である。
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| Causes of Carryover |
おおむね研究計画書に沿って進んでは来ているが、コロナ禍での影響もあり、実地調査（授業観察含む）が不十分であり、また各課題について成果発表が伴っていないものもあるため、次年度使用額が生じている。特に成果発表に対して助成金を使用する計画としている。
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