認知モデルに基づくメタ知識獲得のためのアクティブラーニングのフレームワーク

2022 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 19K21771
• Research Institution: Wakayama University
• Principal Investigator: 曽我 真人 和歌山大学, システム工学部, 准教授 (60252839)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 西村 竜一 和歌山大学, データ・インテリジェンス教育研究部門, 講師 (00379611) ; 尾久土 正己 和歌山大学, 観光学部, 教授 (90362855)
• Project Period (FY): 2019-06-28 – 2024-03-31
• Keywords: PBL / アクティブラーニング / HCI / 要素知識 / 技能

Outline of Annual Research Achievements

2022年度は，前期はコロナ感染症の蔓延に伴い，ひきつづき，遠隔授業が多く行われていた．本研究課題の実践を行う予定であった，ビジネス英語の授業も，前期に遠隔で行った．そのため，本研究課題でPBL形式で，創作英会話文をグループワークで作成し，英語発話による小演劇を行う学習法の実践は，実施できなかった．なぜなら，遠隔授業では，ビデオで映像を共有しても，身振り手振りの身体動作がよく見えないため，小演劇として行うことが困難であるからである．
実は，本課題が採択され，研究を開始したのが2019年度の7月であるが，2019年度の前期のビジネス英語の授業はほぼ終了していた．採択後の初めてのビジネス英語の授業は，2020年度前期に行ったが，コロナ感染症のため，遠隔で行い，本研究課題は実践できなかった．2021年度，2022年度についても，遠隔授業であったため，実践できないままであった．
一方，本研究課題のもうひとつの実践の場であるヒューマンインタフェースデザインの授業は，2022年度は第3クォータに対面で行うことができた．2019年度は対面，2020年度は遠隔，2021年度は遠隔であったため，対面と遠隔の比較もできた．それらの授業実践をまとめることができた．しかしながら，その3年間の授業の条件が少し異なっていること，授業効果の測定は，客観的な数値ではなく，主に受講生へのアンケート調査によっていることから，やや客観性に欠けるという指摘もある．授業の効果の測定は，学習した内容を記憶しているかどうかであれば，試験を行って測定できるが，本研究が対象としているような，合成型タスクの効果の測定は，合成型タスクの遂行能力の向上が最終目標であるため，それを客観的に測定するのは非常に困難であり，評価法についてさらなる検討が必要である．

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

概要で前述したように，本研究課題の実践の場であるビジネス英語の授業は，本研究課題採択後，3年連続で遠隔授業であったため，創作英語会話文の作成と小演劇の実践は，行えなかった．このため，「やや遅れている」とした．

Strategy for Future Research Activity

2023年度前期から，通常の対面授業を実践することができるようになったため，ビジネス英語の授業も対面で行う．これにより，採択後初めて，PBLとして創作英会話をグループワークで作成し，小演劇として発表させる実践授業を６~７月に行う予定である．具体的には，第1クォータで座学で学習したビジネス英語の表現の中から，実際に使いこなすのが容易ではない表現，たとえば，関係代名詞のWhatを含む文章を入れることを条件として，創作英会話文をグループワークで作成する．そして，各メンバーに役を割り振り，小演劇仕立てで，発表会で，英語で演劇を行う．
本研究課題のもうひとつの実践の場であるヒューマンインタフェースデザインの授業についても，本年度も第3クォータである10～11月に実践していく． また，2020年度から新規に開講したシステム評価法では，ユーザインタフェースの評価法として，ノーマン・ニールセンのヒューリスティック評価法，および，認知的ウォークスルー法をグループワークで行い，PPTで発表するという授業をおこなっているが，それについても，ヒューマンインタフェースデザインの授業と同様に，アンケート形式による授業評価を行ってきており，本研究課題の実践の場として利用できると考えている．

Causes of Carryover

前述のとおり，本研究課題の実践の場であるビジネス英語の授業は，本研究課題採択後，3年連続で遠隔授業であったため，創作英語会話文の作成と小演劇の実践は，行えなかった．そこで，研究期間を延長することにより，ようやく，対面授業にて，2023年6~7月ごろに実践できる見込みがたった．そこで，PCを購入し，英語小演劇の様子を録画したものを保存し，分析する予定である．