2021 Fiscal Year Research-status Report

野外保育が幼児の移動運動と姿勢制御の発達に与える効果の客観的検証

Research Project

Project/Area Number	19K21780
Research Institution	The University of Nagano
Principal Investigator	前田泰弘長野県立大学, 健康発達学部, 教授 (10337206)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	立元真宮崎大学, 大学院教育学研究科, 教授 (50279965) 小笠原明子長野県立大学, 健康発達学部, 講師 (50734117) 加藤孝士長野県立大学, 健康発達学部, 准教授 (10631723)
Project Period (FY)	2019-06-28 – 2023-03-31
Keywords	野外保育 / 姿勢や動き / 発達が気になる幼児 / 歩行分析 / 発達支援
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、野外保育が幼児の移動運動や姿勢制御の発達に与える効果を、客観的な指標を基に評価できるようにすることを大きな目的としている。一昨年度の研究では、幼児の移動運動と姿勢制御を客観的に計測する方法として、身体工学的な観点からの歩行分析、そして計測パラメータとして歩容や歩行の安定性を計測することの有効性が示唆された。これをもとに、昨年度は歩行の計測と分析方法に関する文献研究を中心に行った。本研究は子どもを対象とするため、計測の手続き（特に機器の装着や計測）に簡便さが求められる。また、本研究で行う歩行計測は、保育の場かつ屋外でのより日常的な場面を想定している。そのため、従来用いられてきた実験室内での計測手法（たとえば身体にマーカーをつけて歩行させ、その軌跡をカメラで追うなど）は不適であると考えられた。検討の結果、被験者である子どもに加速度計を内蔵したベストを着てもらい、歩行時の加速度データを無線で受信することによって歩容（特に歩行のバランス）を分析・算出する「体幹二点歩行動揺計」を用いることとした。一方、この動揺計を用いた手法はこれまで介護予防（転倒防止）を目的とした事業で、成人を対象に使用されているが、子どもに応用した研究はこれまでのところない。したがって、研究を進める上において、たとえば被験児への教示の内容・方法や計測環境が歩行に与える影響など、基礎的なプロトコルについても合わせて検討することが必要であると考えられた。このことから、本年度は実験室内で成人等を対象とした予備的実験を進めることを計画していたが、昨今の社会情勢（新型コロナウイルスの影響）により研究協力者との接触が難しく、文献研究を中心に実験のさらなる準備を進める結果となった。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 幼児の歩行分析をするための基礎的資料として、今年度は、成人を対象とした歩行計測を行い、（１）標準データおよび（２）歩行に対する上肢運動の影響や（３）固視点の有無による影響等に関するデータを収集する予定であった。しかし、本実験は研究協力者に機器を装着することが必要なため、昨今の社会情勢（新型コロナウィルスの影響）から、人との接触を避ける必要があり実施することができなかった。また、同じ理由で延期をした昨年度の実験課題もできなかったこと、大学への立ち入りが制限される状況が続いたことなどから、本研究の進捗状況を「遅れている」と評価した。
Strategy for Future Research Activity	新型コロナウイルスの影響により、当初予定していた子どもを対象とした研究（歩行計測）の実施が難しい状況にあるが、現状、状況改善の兆しが見えることから、可能な範囲で成人対象の実験を行っていくこととした。また、状況に応じて子どもを対象とした実験を実施することも見据え、状況の改善とともにそれができるよう準備をしている。なお、当初予定では分担研究者と共に、地域間の比較研究を行う予定であった。しかし、現段階では、研究協力者の参加（募集）に加えて、計測機器の移送及び研究者の移動が難しいため、実験可能な範囲（地域）での研究を先行して進め、地域間比較研究については、社会情勢と照らし合わせながら進めていくこととした。
Causes of Carryover	今年度は、機器を人に装着して計測する実験を国内外の数か所で行う予定であった。しかし、新型コロナウイルスの影響により、それらの実験が実施できなかったことから、実験にかかる物品費および旅費に次年度使用額が生じることとなった。また、研究のための情報収集や成果発表のための学会参加等も多くがオンライン形式となったため、旅費に次年度使用額が生じることとなった。今後は感染状況の改善により、徐々に実験実施の可能性が見込まれることから、次年度使用額はそこで使用する計画である。