2020 Fiscal Year Research-status Report
集団主義を支える協調性の認知過程:事象関連電位の個人差と対人関係の関連性を探る
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19K21820
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Research Institution | Taisho University |
Principal Investigator |
谷田 林士 大正大学, 心理社会学部, 准教授 (50534583)
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Project Period (FY) |
2019-06-28 – 2022-03-31
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Keywords | 集団主義 / 事象関連電位 / 協調性 / 調和追求 / 排除回避 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、集団主義的な2つの協調性を支える認知過程を脳波の事象関連電位を用いて測定し、その個人差と対人関係構築力との関連を探索的に分析することを目的としている。特定の他者の気持ちを察したりしながら調和的な関係を追及する「調査追及」としての協調性と、周囲の他者から排除されないように振る舞うという「排除回避」としての協調性を導くそれぞれの認知過程を実証するために、協調性と関連のある課題で誘発される事象関連電位を測定し、それぞれの協調性尺度との関連を検討することを目的としている。 令和2年度の計画では、調和追及の認知過程を検討するために表情刺激を用いたオドボール課題、排除回避の認知過程を検討するためにサイバーボール課題を実施し、関連が予想されるP300やfRENの事象関連電位を測定する実験を予定していたが、新型コロナ感染症拡大防止のための緊急事態宣言の発令などがあり、実験が実施できなかった。さらに、住居地の流動性から算出された関係流動性を用いて、新しい関係形成の機会の多寡が異なる3つの都市の大学で、ドライ型のアクティブ電極を用いた簡易の事象関連電位を測定する予定であったが、都市間移動の自粛もあり実施に至らなかった。 そこで、本年度はWeb上での実験へと実験計画を変更した。サイバーボール課題でその動画を呈示し、自身にボールが回ってこない際の主観的反応を尋ねた。事後質問紙の協調性尺度との関連を分析した結果、ボールが回ってこない状態を不快に感じる程度が強いほど、排除回避傾向が強いことが示された。また、このWeb実験を流動性の異なる2つの地域(東京と長野)の大学生を対象として実施したが、両方の地域において不快反応と排除回避の関連は見られた。今後は新型コロナ感染症の動向をみながら、延期している事象関連電位測定の実験を予定しているため、実験実施に向けて万全な感染予防対策を講じている。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本研究では表情変化に対する注意深さや排除を受けた際のネガティブな知覚といった認知過程を事象関連電位から検出し、集団主義において適応価のある協調的な心理特性に関与しているかどうかを実証することを目的としている。事象関連電位の測定が重要な研究の従属変数であるが、新型コロナ感染症拡大のため、令和2年度に予定していた全ての事象関連測定実験が実施できなかった。そのため、研究の進行が大幅に「遅れている」との判断に至った。 さらに、令和2年度は高精度な事象関連電位の測定を用いた検討に加え、大規模なサンプルでの簡易版事象関連電位の測定実験を実施する予定であった。簡易測定を可能とするのが、ドライ型のアクティブ電極である。従来の事象関連電位測定とは異なり、電極の装着時間が短く、測定後の洗髪が必要ないなどの身体的コストが極めて小さく、測定場所も選ばないため、流動性の異なる他の地域の大学において、簡易事象関連電位の測定を予定していた。しかし、この簡易測定実験も都市間の移動自粛を踏まえ、測定実験の実施を断念した。実験の計画を変更し、令和2年度には、Web上での実験を実施し、サイバーボール課題において、ボールが回ってこない状況での不快感を測定し、排除回避を測定する心理尺度との関連を検討した。このようなWeb実験は、オンライン上で実施可能なため、流動性が異なる他地域の大学で実施した。新型コロナ感染症の感染者数が減少しなければ、測定実験が実施できない可能性もあるので、オンライン上で実施可能な研究デザインを検討している。
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Strategy for Future Research Activity |
今年度の推進方策として、オンラインで実施可能な実験を用いて、2つの協調性の認知過程を探る検討ができるように研究計画を一部変更する予定である。その理由は、新型コロナウィルス感染症者数が減少せず、今年度も大学での脳波測定実験が実施できない可能性が高いためである。ただし、本研究の主要な目的は、P300やfRENなどの事象関連電位と協調性尺度との関連を分析することにあるため、事象関連電位の実施に関する感染症対策を万全に準備し、実験実施に備えておく。協調性尺度と刺激に対する主観的反応の関連については、研究計画を変更し、Web上での実験を用いて検討を行う予定である。
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Causes of Carryover |
新型コロナウィルス感染症を抑制するための緊急事態宣言の発令などがあり、大学での事象関連電位を測定する実験が実施できなかった。実験参加者への謝金が発生しなかったため、それらの実験に関わる謝金や実験に関連する出張費などを次年度で使用する。
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