2020 Fiscal Year Research-status Report
深海底における超稠密地震観測を実現する観測手法の変革
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19K21909
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Research Institution | Japan Agency for Marine-Earth Science and Technology |
Principal Investigator |
荒木 英一郎 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 海域地震火山部門(地震津波予測研究開発センター), グループリーダー (60359130)
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Project Period (FY) |
2019-06-28 – 2022-03-31
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Keywords | シングルボード地震計 |
Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、2019年度に試作を行った地震計処理系の試験結果を踏まえ、処理系ハードウェアの改良設計試作を行い、試験を実施した。試験は、実験室環境において1か月程度ジオフォン3成分、サーミスター温度計、水晶水圧計を接続し改良設計試作を行った処理ボードで連続データ取得を行った。また、可視光通信の処理系ハードウェア・ソフトウェアの開発と空中での試験を行い、通信プロトコルと通信速度について検討を行った。また、3Dプリンターを用いた均圧筐体の検討・試作を行ったが、可視光通信を高感度に行うための部品は、均圧環境で使用することが難しく、容器の一部に耐圧区画を設ける必要があることがわかった。そのような全体構成においては均圧構成による装置全体のコスト低減が十分に図れない。そこで、低コストで、海域で適用範囲の広い耐圧容器であり、なおかつ可視光通信が容易に実施できる地震計容器として、13インチのガラス球1個を利用することとし、海底地震計アレイの実海域試験用耐圧容器の調達整備を実施した。一方、予定した、神岡鉱山での陸上試験、実海域試験はコロナ禍の影響を受け実施できなかった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本年度は、神岡鉱山での観測限界確認のための試験、筐体の開発と地震計処理系の組み込み、可視光通信の試験および実海域試験を実施する予定であったが、コロナ禍の影響で実験室、神岡鉱山、実海域試験それぞれでの研究開発作業が行えない期間が長く、地震計処理系の改良及び可視光通信の一部試験等進められた部分もあったが、全体としては研究開発が遅延した。そのため、2か年の当初予定研究期間内に成果を取りまとめることは困難であり、1か年の補助事業期間の延長を行う。
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Strategy for Future Research Activity |
本年度に予定した筐体への組み込みと陸上及び実海域での試験を進めていく。引き続きコロナ禍が継続しているため、実海域試験は、11月に予定するが、その前段階の陸上試験を海洋研究開発機構横須賀本部等の、新型コロナウイルス感染拡大予防をより実施しやすい環境で行うなどの実施内容の見直しを行い、確実な研究開発の進捗を期する。
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Causes of Carryover |
コロナ禍のため、実験室、神岡鉱山での陸上試験、実海域試験それぞれ試験を進められず、それに伴う機器の開発等も遅延したため、次年度においてこれらを実施するとともに、成果取りまとめをのために使用する。
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