2020 Fiscal Year Annual Research Report
Evaluation of the impact of local environment and living environment on health risk using big data
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19K22000
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| Research Institution | Hokkaido University |
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Principal Investigator |
羽山 広文 北海道大学, 工学研究院, 特任教授 (80301935)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
菊田 弘輝 北海道大学, 工学研究院, 准教授 (20431322)
林 基哉 北海道大学, 工学研究院, 教授 (40320600)
森 太郎 北海道大学, 工学研究院, 准教授 (70312387)
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| Project Period (FY) |
2019-06-28 – 2021-03-31
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| Keywords | 人口動態統計 / アメダス気象データ / 住宅・土地統計 / ビッグデータ / 健康維持増進 / 省エネルギー基準 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
季節と健康に関する研究は生気象学・公衆衛生学に関する分野であり、既に多くの研究がなされている。しかし、自宅における死亡実態の経年変化など建築的要素の研究は少なく、また冬期に心疾患、呼吸器疾患、脳血管疾患が多いことが分かっても、具体的な対策は十分ではない。本研究では、厚生労働省の人口動態統計データの死亡票（1972年～2015年、約4000万件）、国土交通省 気象庁のアメダス気象データ（国内約1300か所）、総務省の住宅・土地統計データおよび国勢調査データなどのビッグデータを活用し、以下の事項を進め、健康リスクに影響を与える要因を明らかにし、健康で安全な地域環境・住環境形成の指標を得ることを目的にし、以下の事項を実施した。
①各種ビックデータから必要なデータを連結する手法の開発では、GISソフトによる気象観測所探査、Webスクレイピングによる該当気象データの検索によるデータベースを構築した。
②季節・外気温度が死亡リスクへ与える影響の評価では、イギリス国家統計局が使用している季節性変動係数(CSVM)を用い、都道府県別、死因別の季節依存性を明らかにした。
③住宅政策の経年変化と死亡リスクの明確化では、地域および国別に窓仕様、暖房コストとCSVMの関係を明らかにした。
これらの結果、死亡数は冬に増加し、寒冷地では季節、外気温による死亡数の変動は小さいことが示された。また、死亡には低外気温が関与しており、インフラの整備、予防接種、建築性能の向上、暖房習慣の改善により防ぎ得ると考えられる。今後、住宅の省エネルギー基準見直しなど、健康維持増進住宅の研究に有用な基礎資料となり、高齢者対策・福祉の向上に寄与できるものと考えている。
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Research Products
(4 results)
