2020 Fiscal Year Research-status Report
Exploration of statistical methods for improving cost-effectiveness analysis
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19K22750
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Research Institution | Niigata University |
Principal Investigator |
赤澤 宏平 新潟大学, 医歯学総合病院, 教授 (10175771)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
石川 卓 新潟大学, 医歯学総合病院, 准教授 (70586940)
齋藤 翔太 聖路加国際大学, 臨床疫学HTAセンター, 特任講師 (60739465)
中澤 香子 新潟大学, 医歯学総合病院, 薬剤師 (40816964)
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Project Period (FY) |
2019-06-28 – 2022-03-31
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Keywords | 費用対効果分析 / 遷移確率 / ハザード関数 / マルコフモデル / 感度分析 |
Outline of Annual Research Achievements |
医療サービスを分配する方策を評価する手法として,費用対効果分析(以下、CEA)がある。 現在のCEA手法は理論的なあいまいさを残している。本研究では,現在のCEAの問題点を見出し、統計学的理論に基づき解決策を導き出すことを目的としている。2020年度の研究実績は以下のとおりである。 (1)国際雑誌に掲載した治療薬や検診のCEA論文や関連するCEA論文から問題点を抽出した。本年度には、特に境界型糖尿病疾患、外科手術後の術後感染に関するCEA論文を16編を選定して、統計学的問題点の抽出を行った。 (2)問題点として抽出された点は次のとおりである。マルコフモデルによるCEAでは一つの状態から次の状態に遷移する確率を定めるが、この手法が論文によりまちまちであり、誤りが多いことが分かった。すなわち、生存時間分析のハザード関数の推定が正しく行われてないし、ハザードの推定を行うにしてもパラメトリック関数での推定例が多く、適合性が問題となる。次に症例の過去情報を反映する解析が行われていないという問題がある。糖尿病などは年々病状が変化するので同じ状態の中でも遷移確率をサイクルごとに変動させる仕組みが必要となる。3点目として症例の不均一性が考慮されていない。年齢が20歳から65歳までを想定してマルコフモデルを仮定した場合、若年者と高齢者では治療効果や病状の進行速度に違いが生じる可能性がある。症例の基本情報(年齢、性別、生活歴、病気の重症度など)の違いを考慮した費用対効果分析が必要となる。 (3)マルコフモデルを仮定したCEA論文として、境界型糖尿病患者に対する薬物予防効果が従来の栄養指導や運動療法に比べて費用対効果にすぐれていることを論文化した。また、消化器外科手術患者の術後感染に対する予防薬投与の費用対効果分析を行った。これらの実践的なCEA解析と統計理論とのかい離について評価手法を検討した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2020年度の研究計画では、遷移確率の経年変動を考慮したマルコフモデルの拡張と、その確率を推定する手法としてセミパラメトリック生存時間解析の開発を挙げていた。これらの研究計画に沿って理論構築の準備とシミュレーションプログラムの開発が完了した。
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Strategy for Future Research Activity |
2021年度には、主に以下のことを行う。 (1)研究代表者のCEA論文の分析に, 本研究で開発した新手法を適用して再度CEAを行う。(2)従来法と新手法の結果での差異を比較して, 新手法の利点と欠点を洗い出す。(3)CEA論文の中から費用が正確に算出できる研究テーマを選び、対象患者データを医事会計システムから抽出する。これにより, 実際の費用が正確に算出される。(4)(3)のCEAを従来法と新手法で行い実費用との差異を比較することにより優劣を評価する。(5)新手法によるCEAを実行するためのソフトウェアを開発する。(6)新手法などの研究成果は, それぞれの年度で国際学術誌や国際学会等で発表する。
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Causes of Carryover |
新型コロナウイルス流行に伴い、出張ができなくなったことによる。出張に関しては、今後の状況次第であるが、2021年度は統計解析ソフトウエアの購入、研究成果をまとめた資料作成のための費用として使用する予定である。
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Research Products
(3 results)