2020 Fiscal Year Research-status Report
Interaction between the syntactic structure and semantic interpretation of definiteness/specificity in nominal phrases
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19K23073
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Research Institution | The University of Tokyo |
Principal Investigator |
宮内 拓也 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 特任助教 (50781217)
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Project Period (FY) |
2019-08-30 – 2022-03-31
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Keywords | 名詞句 / NP / DP / 定性 / 特定性 / ロシア語 / 統語論 / 意味論 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究課題は,冠詞のない言語の名詞句の統語構造を明らかにすることを目的に,特にロシア語の名詞句を対象に,統語構造と定性・特定性の意味解釈との関係を中心に検討するものである. 今年度は,昨年度検討した数詞と所有代名詞を含む句の解釈に関して,より周辺的な現象も含めて検討を加えた.数詞と所有代名詞を含む句においてはそれらの語順により最大解釈を得られる場合と得られない場合があるが,所有代名詞と形容詞を交替させた場合においても語順による同種の解釈の差異があるかを追加で検討した.その結果,多くの場合において当該の差異が見られることが確認できたものの,一部そのような差異が見られないものが存在した.この事実が名詞句構造に関して,どのような意味を持つことになるのかまでは今年度は検討することができなかったため,この点についてはさらにデータを拡充しつつ次年度検討していくことになる.また,定性・特定性と名詞句の構造の関係に関して,昨年度は存在文における定性制約,否定属格現象を用いて検討したが,今年度はこれらの現象に加え,文内での要素の配列(語順)を用いて検討を加えた. ロシア語・日本語のパラレルコーパス構築に関しては,すでに昨年度までに日本語テキストには定性・特定性のアノテーションが付与されており,ロシア語・日本語テキスト間のアライメントがとられている状況ではあったものの,今年度ロシア語テキストにアノテーションを付与することはできなかった.新型コロナウイルス感染症の影響もあったことから,ロシア語テキストに対するアノテーション作業の適任者の選考が難航しており,結果として今年度内に作業者を見つけることができなかったためである.今年度は実作業に向けてアノテーション基準に関して検討を加えたのみである.次年度,可能な限り早急に作業者を見つけ,ロシア語テキストにアノテーションを付与することを予定している.
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
今年度は,昨年度までに得られた成果をより広範に,またより詳細に検討したという点で一定の進展があったといえる. しかし,昨年度同様に当該研究課題へのエフォートが低下したこと,新型コロナウイルス感染症流行により新たなデータの収集,研究成果,および経過の報告の機会の取得が滞ったことなどに加え,いわゆるコロナ禍における教育業務の負担増大といった理由で,自身が想定していたよりも進捗に遅れが見られている状況である. また,配偶者の出産に伴い育児時間を確保する必要が生じたことで当該課題に充てる時間を十分に確保することができなかった点も研究の遅延の原因の一つとして挙げられる.
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Strategy for Future Research Activity |
まず,本研究課題は当初今年度が最終年度となる予定であったが,より確実に研究目的を達成するために,更に1年間の期間延長を申請し承認されている. 今年度は新型コロナウイルス感染症流行の影響から,研究成果,および経過の報告機会の一定程度の減少が見られたが,次年度はオンラインでの開催も含め,そのような機会が再度増えることが見込まれるため,今年度得られた成果により細部の検討を加えた上で,口頭発表による成果の公表,および関連する議論を行うことを予定している.また,本研究課題は次年度が最終年度となるため,本課題の成果をまとめた論文の執筆を行うことを予定している.
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Causes of Carryover |
新型コロナウイルス感染症流行の影響により,口頭発表の機会が減少したこと,アノテーション作業の適任者が見つからなかったこと,また配偶者の出産に伴い研究時間を減少させざるを得なかったことにより,それぞれ見込まれていた旅費,謝金,研究に必要な書籍代を含めた物品費を予定通り執行することができなかったため次年度使用額が生じた. 新型コロナウイルス感染症の影響が一定程度収まること,また新たな生活スタイルの確立により研究時間を確保することで,次年度に従来の計画に基づき使用することが可能であると考える.
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Research Products
(5 results)