2020 Fiscal Year Research-status Report

体験的な実習活動を通した情報教育を実現する学習用ツール群と授業モデルの構築と評価

Research Project

Project/Area Number	19K23352
Research Institution	Osaka Electro-Communication University
Principal Investigator	長瀧寛之大阪電気通信大学, メディアコミュニケーションセンター, 特任准教授 (20351877)
Project Period (FY)	2019-08-30 – 2022-03-31
Keywords	情報教育 / 学習支援システム / コンピュータ活用教育
Outline of Annual Research Achievements	前年度に引き続き、国内外の研究イベントへの参加を行い、情報教育の授業実践や学習支援ツールの提案の研究に関する情報収集を行った。これらと並行して、体験的な学習を指向した学習ツールを導入した情報リテラシー科目の授業実践を、複数の情報系科目で行う計画であったが、評価実験の対象としていた授業が、いわゆるコロナ禍の影響で全面オンライン・遠隔授業での実施形態へ変更を余儀なくされたことから、授業モデルやオンライン教材の設計を、遠隔授業での実施を前提としたものとして再検討・再設計を行い、それに必要な機材を整えるなどの対応を行った。その上で、複数の授業において、状況に応じて随時調整を行いつつ実践を行った。また授業実践の中で、授業モデルに関連するアンケートの実施も行い、実践後に分析を行うことで設計モデルや学習ツールの効果について分析を行った。その上で、授業モデルの設計についてまとめた共著の研究発表を国際会議で行い、その取り組みの有用性について参加者と意見交換を行うとともに、海外での情報教育の取り組みやCOVID-19への対応、情報教育を指向した学習支援ツールについて情報収集を合わせて行った。授業に導入した学習支援ツール群については、国際会議の発表に合わせて、Web上から利用可能なOER教材としてまとめ公開した。また、遠隔授業形態となった情報リテラシ授業の実践時のアンケートについて分析を行い、それらをまとめた結果を国内研究会で発表し、授業モデルや評価内容の有用性についての意見交換を行った。関連して、所属大学で実施した情報リテラシ授業のオンライン実践について、学術シンポジウムの企画セッションで講演も行った。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 前年度末から拡大した新型コロナウィルスの影響が、2020年度全体にわたって長期化したことで、人件費や謝金の執行を行う被験者の確保が難しくなり、また教材開発技術の習得の目的で計画していた講師の招聘がキャンセルになるなどの困難が発生した。また実践評価の場と位置づけていた授業の形態が完全オンライン化されるなど、研究のみならず通常業務も含めて当初想定していなかった状況への対応を行ったことも合わせて、予定していた評価実験等の計画を大幅に変更することとなった。結果として、実施可能な範囲での実践と分析、研究発表を実施した一方で、当初予定と比べて研究全体の進捗には遅れが生じている。
Strategy for Future Research Activity	国内研究会で発表した遠隔授業実践の分析については、本報告の作成時点で継続して検証作業を実施しており、2021年度内にその結果をまとめて論文化を行う予定である。また、合わせて学習支援ツール群の評価についての評価を行い、授業モデルの提案も含めて論文化を進める。ただし新型コロナウィルス感染症の影響が未だ大きい中、予定している評価実験の実施が引き続き困難なままである可能性も高いため、研究期間内の授業実践で得られたデータをベースに分析するなど、有用性の評価方法について現状に応じた再検討を行う。
Causes of Carryover	新型コロナウィルス感染症による影響で、本研究課題に関連して予定していた出張用務が全てキャンセルとなり、2020年度に参加した学術イベントは全てオンライン開催となった影響で，旅費の支出が発生しなかった。また同じくコロナ禍の影響を受け、学生を集めての実験や技術習得にかかる講師の招聘も困難となり、結果として人件費・謝金の支払いも発生しなかった。次年度については、2020年度に実施できなかった評価実験などを実施するための資金として使用する予定だが、本報告執筆時点でコロナ禍が未だ収まる展望を見せない現状のため、状況を見て執行計画を柔軟に調整していく予定である。また継続しての授業実践とその評価を行うための環境整備、情報収集にかかる資料購入や研究イベント参加費への支払いと合わせて、次年度は論文投稿にかかる経費を中心にして執行する予定である。