2021 Fiscal Year Research-status Report
乳児の安全を創出する妊娠期・地域協働型集団教育プログラムの開発と効果検証
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19K24223
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
本田 千可子 東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 助教 (80845751)
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| Project Period (FY) |
2019-08-30 – 2023-03-31
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| Keywords | 傷害予防 / 妊婦 / プログラム評価 / 予防行動 / 集団教育 / 乳児 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2021（令和3）年度は、地域の母親学級で行った、乳児の傷害予防教育の比較試験の結果の国際的な発信、および比較試験に参加したの母親131名に対し実施した2年後追跡調査の結果分析を実施した。
比較試験の論文は、"Infant Injury Prevention Education for Pregnant Women Attending Antenatal Class: A Quasi-Experimental Study" を国際誌であるInt. J. Environ. Res. Public Healthに投稿し掲載された。
追跡調査については、ロジックモデルの評価項目に沿い、①事故の有無（病院受診あり／なし、事故の種類）②予防行動の実施状況および傷害予防についての母親の認識③傷害予防についての積極的態度、について分析を行い、子ども及び母親への長期的効果の評価をおこなった。結果について国内外に発信するため、論文を執筆し、投稿準備中である。
同時に、プログラムの基盤となったロジックモデルの見直しに着手しているところである。見直しにあたって、COVID-19感染拡大が、地域の妊婦・母親、そして彼女らへの支援やサービス提供に与えた影響を把握することは重要であると考えられ、実態を把握するため、妊婦・母親を対象にオンライン調査を実施した。方法としては、国内外の論文および学会発表からコロナ禍での妊婦や母親の教育機会および情報入手の現状について情報収集と整理を行ない、質問項目を作成した。オンライン調査の結果、750名の対象者からデータを収集し、結果を分析中である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウイルス感染症拡大により、自治体の母子保健サービスの中止・縮小化が余儀なくされ、他地域での母親学級を用いたプログラム展開を計画していたが、実施・調査が困難となったため。
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| Strategy for Future Research Activity |
追跡調査の結果を受け、教育プログラムが乳幼児の傷害発生および母親の認識・行動に及ぼした影響を総合的に評価し、ロジックモデルの修正を行う。加えて、オンライン調査結果を分析し、コロナ禍での妊婦・母親の傷害予防教育ニーズもロジックモデルの修正に反映させ、検討委員会で妥当性を検証し、対面版ロジックモデルを洗練させる。今後、あらゆる状況下でも地域の妊婦が選択し受講できるプログラムへと改良する予定である。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウィルス拡大の影響で、国内外の学会が中止・延期、あるいは開催方法変更となり、交通費・旅費等の支出がほとんどなかったため。また、他地域でのプログラム展開のため国内旅費および調査費を計上していたが、コロナの影響で母親学級自体が中止・縮小し、実施できなかったため。
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