2021 Fiscal Year Annual Research Report
Development and Evaluation of a Localised Cognitive Behavioural Therapy for Drug Use Disorders in Indonesia
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19K24256
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
山田 千佳 京都大学, 東南アジア地域研究研究所, 特定研究員 (30848958)
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| Project Period (FY) |
2019-08-30 – 2022-03-31
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| Keywords | 薬物使用障害 / インドネシア / 当事者 / 心理療法 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
雑誌査読結果を受け、サンプル数を220名（全ウェーブ数を３）に増加させ介入研究を進めている。現在ウェーブ２進行中である。報告書作成時点では、61名（介入群31名 vs 対照群30名）が治療後評価を終えている。研究参加者の属性は、男性90％、年齢中央値39歳、ジャワ島在住92％、最終学歴高校卒業57％であった。問題と感じている主な薬物はヘロイン（44％）、メタンフェタミン（26％）、ベンゾジアゼピン（18％）であった。介入群の80％が全セッションの半分以上に出席した。主要評価指標に関して、介入群では、過去28日間に主な薬物をしようしなかった日数が有意に増加し［変化日数 介入群M=6.7(SD=6.5)、対照群M=2.8(SD=6.7)］、中程度の効果量（Cohen's d=0.60、p=0.029）が認められた。ASI複合得点、EuroQol-5D、URICA行動段階サブスケール、SCL-90-Rの総合指数およびISMIについても、介入群では対照群に比して好ましい変化がある傾向が認められているが、現時点では有意水準には達していない。全サンプル数の治療およびフォローアップ評価の達成まで、今後も現地の８つの大学、医療機関、保健センターおよびリハビリテーション施設との協働を進めていく。
また、今回の介入の重要な要素である当事者カウンセラーに関して、彼ら彼女らが医療従事者と共にセラピーを提供する際の役割を明らかにすべく、参与観察および聞き取り調査を行った。その結果、医療従事者との間でしばしば対峙が生じていること、そしてその対峙が多様性を生み、セラピーで話された内容に関する患者の受容可能性を高めていることが分かった。これは、治療者間の対立がグループセラピーの効果を損なうといった従来の考えとは異なる新たな発見であった。
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[Presentation] Evidence of telemedicine from a developing country during the COVID-19 pandemic: A virtual relapse prevention program among a clinical sample of substance use disorder patients.2021
Author(s)
Hanafi, E , Siste, K , Yamada, C , Ophinni, Y , Sakamoto, R , Limawan, A , Shinozaki, T , Matsumoto, T
Organizer
The 2021 NIDA International Forum
Int'l Joint Research
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