2020 Fiscal Year Research-status Report
オーラルフレイル・口腔機能低下への新戦略-予知性の高い早期リスク判別法の確立-
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19K24267
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| Research Institution | Meikai University |
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Principal Investigator |
町谷 亜位子 明海大学, 歯学部, 助教 (30848916)
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2019-08-30 – 2022-03-31
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| Keywords | 唾液 / 歯周疾患 / 口腔内細菌 / 摂食・嚥下 / 口腔機能 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
口腔内環境と全身疾患の関連性は多く指摘されている。従来の口腔疾患や口腔衛生状態の評価法は多項目に渡り、迅速な判断が求められる臨床への導入は困難であり、また、専門職による評価が必須であるため場面が限定的であった。本研究では、口腔疾患の兆候を迅速に探知可能なスクリーニング法を模索するため、非侵襲的に採取できる唾液やプラークに着目し解析を行った。
当該年度では、研究体制の大幅な変更があったものの、口腔内状態を反映する簡便なスクリーニング法の探索、口腔機能疾患の評価データの蓄積において一定の進捗を得た。口腔疾患のスクリーニング法として、チェアサイドでのう蝕リスクテスターであるCariScreenを新たに選定した。ホタルの体内の発光酵素であるルシフェラーゼを用い、ATP（アデノシン三リン酸）量を測定する技術により、口腔内の歯垢を試料とし、15秒間で口腔内の微生物数を検出することができる機器であるCariScreenを用い、複数のサンプルの採取を行った。多項目・短時間唾液検査システム AL-55と共に、より詳細な解析が可能となった。また、口腔機能疾患の評価のための口腔機能精密検査データを全年齢において複数収集することができた。
現在までのデータでは、歯周病の重症度や歯周病検査項目に対していくつかの唾液因子との相関が認められ、本研究のスクリーニング法により非侵襲的に口腔疾患を評価できる可能性が示唆された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウィルス感染症の影響で、感染源となる唾液サンプル採取、及び高齢者を対象としたデータ収集が非常に困難な状況となっている。当該年度は、計画の大幅な変更が必要となったもの、口腔内状態を反映する簡便なスクリーニング法の探索、口腔機能疾患の評価データの蓄積において一定の進捗を得た。各スクリーニング法の比較を行うことで、現状で広く提案されているプロトコールによるサンプリングの再現性、データの安定性が問題点として明らかになったことも大きな進展であると考えられる。チェアサイドのスクリーニングには、簡便性、非侵襲性、技術に依存しない結果の再現性が求められる。より正確な結果を導くため、プロトコールの比較を行い、手技の標準化を進めている。また、本研究では、臨床研究（疫学的手法）を主軸とした研究計画としていたが、基礎研究（生物学的手法）の比重をあげ、研究計画を大幅に変更することによって、感染症の終息に左右されず、今後研究を安定的に進めることが可能となると考え、検討を進めている。
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| Strategy for Future Research Activity |
当該年度の結果から、多項目唾液検査システム、ルシフェラーゼ反応によるATP測定を用いた口腔疾患の非侵襲的スクリーニング評価の可能性が示唆された。またデータの安定性において問題点が明らかとなったことから、安定した結果を出すことのできる手法を確立することで簡便性、非侵襲性のある技術に依存しないスクリーニング法を提示することができると考えている。現状では新型コロナウィルス感染症の終息も目処が付かず、本研究の主軸として予定していた臨床研究におけるデータ収集は今後も難しいと考えられるため、生化学的手法を用いた研究体制の構築を進めている。次世代シークエンサーを用いたメタゲノム解析、実験動物を用いた新規研究モデルの開発について検討を進めている。生化学的手法を用い非侵襲的にサンプリング可能なスクリーニング法を評価することで、既存の臨床データから新しい知見を導き出せると考えている。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウィルス感染症の影響で臨床研究データ収集が困難となり、予定していた検査キット購入費用が不要となったこと、また、学会の中止やリモート開催への変更があったため、学会参加費、及び旅費などの必要経費が大幅に減少したことが、次年度使用額が生じた原因となっている。当該年度の研究費に未使用額が生じたが、研究計画を大幅に変更し、今年度行う予定の研究計画と併せて実施する。
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