2019 Fiscal Year Research-status Report
ハムストリング肉離れ再発における複合要因の解明ー線維化した筋組織と他要因の関連ー
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19K24299
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| Research Institution | Fukuoka University |
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Principal Investigator |
西田 智 福岡大学, スポーツ科学部, 助教 (40847513)
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2019-08-30 – 2021-03-31
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| Keywords | ノルディックハムストリング / 等速性膝関節屈曲筋力 / 筋活動 / 信頼性 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究課題では、ハムストリング肉離れ再受傷率低下に寄与する知見を提供するために、①ハムストリング肉離れ受傷後の筋組織の線維化とハムストリングスの機能的・器質的問題との関係および②超音波画像診断装置による線維化した筋組織の評価の有用性を明らかにすることを目的とした。令和1年度は、①の目的に関連して、ハムストリングの機能評価に関する研究を行った。
ハムストリング肉離れリスクを予測するための筋力評価には、等速性膝関節屈曲筋力測定が用いられてきたが、近年、ノルディックハムストリング（NH）中に発揮される力（NH force）の測定も多く行われている。しかし、NH forceと膝関節屈曲筋力との関係は不明である。そこで、NH forceと等尺性・等速性膝関節屈曲筋力の関係、ならびにNH forceとNH中のハムストリングの筋活動との関係を検討した。
その結果、NH中のpeak forceは信頼性の高い測定が可能であることが示された（ICC: 0.9以上; CV 10%以下）。NH forceと等尺性・等速性膝関節屈曲筋力の間に関連は認められなかった。また，NH中のpeak forceとNH中のハムストリングの筋活動との間には相関関係が認められたが、関係の程度は低かった（r = 0.4）。
本研究結果から、NH froceは膝関節屈曲筋力とは関係しないこと、またNH中のハムストリングの筋活動との関係も弱いことが明らかとなった。今後は、NH forceと膝関節屈曲筋力を異なるハムストリング肉離れの予測因子と捉えて評価していく必要があると考える。本研究課題においても、筋組織の線維化とハムストリングスの機能的問題との関係を検討するうえでは、NH forceと膝関節屈曲筋力の双方を測定し、慎重に関係性を検討する必要があると考える。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
令和1年度に、ハムストリングの機能的問題の評価指標としてのNordic hamstring force (NH force)および筋電図の測定を行ったことで、測定項目の信頼性を確認でき、測定方法・手順の確認および測定上の注意点の把握という成果も得ることができた。本研究におけるその他の測定項目（筋スティフネス、筋束長）については、これまでの研究の中で何度も測定しており、測定技術は問題ない。従って、本研究において測定を検討していた項目に関しては、十分正確な測定が行える環境は整ったと考える。
一方、MRIを用いた筋組織の線維化の評価については、ハムストリング肉離れ既往者の選定およびMRI測定環境の確保共に、協議中の段階であり、具体的な研究プロトコルは確定していない状況である。
超音波画像診断装置による線維化した筋組織の評価については、令和1年度に本学スポーツ科学部に超音波画像診断装置が設置され、より研究を進めやすい環境が確保されたと考える。また、測定に際しての指標となりうる、肉離れ受傷後の筋の線維化を捉えた超音波画像を得ることができたが、MRI撮像同様具体的な研究プロトコルは確定していない状況である。
これらの進捗状況を鑑み、現在の進捗状況としてはやや遅れていると自己評価する。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の推進方策においては、まずMRI測定環境の確保が急務である。また、1回の測定にかかる時間や費用、また同日中にハムストリングの機能的・器質的評価が可能かどうかなどを検討し、具体的な実験プロトコルを作成する必要がある。ハムストリング肉離れ既往者の選定については、対象者条件統制のためにアンケートを作成・実施し、該当者への被験者依頼を随時進めていく。
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| Causes of Carryover |
令和1年度は、実験機器の購入に時間を要し実験開始が2月末まで遅れた関係で、年度末まで被験者への謝金等を確保しておく必要があり、実験機器の購入を優先することができなかった。令和1年度は、結果的に未使用額として47,720円が残ったため、繰越金として今年度予算に加算し、前年度に購入を予定していた実験機器の購入費に充てたいと考える。
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