2019 Fiscal Year Research-status Report
Joint Investigation on Chinese Capital ruin fields for accurate restoration of ground arrangement plans in Chinese Historical Capitals
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19KK0013
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| Research Institution | Tohoku Gakuin University |
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Principal Investigator |
谷口 満 東北学院大学, 文学部, 教授 (10113672)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
佐川 正敏 東北学院大学, 文学部, 教授 (40170625)
下倉 渉 東北学院大学, 文学部, 教授 (40302062)
海老根 量介 東京大学, 大学院人文社会系研究科(文学部), 助教 (30736020)
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| Project Period (FY) |
2019-10-07 – 2023-03-31
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| Keywords | 周制プラン / 内城外郭構造 / 三朝三門配置 / 後漢洛陽城 / 三国魏洛陽城 / 北魏洛陽城 / 宗廟の位置 / 北魏唐の民族的系譜 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究課題が対象としている、二里頭（夏王朝）時代から唐長安城にいたる中国歴代都城について、それらの最新考古発掘報告書を網羅的に入手・整理するとともに、その最新考古発掘資料と既存文献資料を彼此照合することによって、いくつかの都城において、その門朝・城郭の平面配置構造の復原を試みて、次のような成果を得るにいたっている。
１.中国歴代都城平面プランの理想型である、儒教思想原理に基づく西周・東周都城の平面プラン、いわゆる周制プランを文献資料によって復原し、内城・外郭の二層構造をもち、その内城の内部が三朝・三門から成り立っていたという基本形を復原するとともに、政治的・宗教的・社会的に内外を分かつラインは本来内城壁であり、それが先秦史の展開のなかでしだいに外郭壁に移行しつつあったことを明らかにした。２.歴代都城の建設において、周制プランをはじめて本格的に実現しようとしたのは三国魏の洛陽城であり、それは北魏の洛陽城にいたってほぼ完全な実現をみたことを明らかにした。３.したがって、三国魏・北魏が後漢洛陽城の上に新洛陽城を建設するにあたって、後漢洛陽城平面配置の意味をどのように理解していたか、またその配置をどのように改修しようとしたかを明らかにすることが、中国都城史研究の最重要テーマであることを確認した。４.先秦都城における主権者の祖先祭祀施設（宗廟）の位置について、殷西周～春秋戦国の間に、内城内の最深部から内城内最南部にしだいに転移している事実を抽出し、それは主権者の政治的・宗教的性格の変質に対応しているであろうと想定した。５.北魏洛陽城と唐長安城は、その門朝・城郭構造において周制プランをほぼ忠実に実現してはいるものの、周制プランとは相いれない独特な点をももっており、それはおそらく北魏・唐主権者集団の北方民族的性格によるものであろうと推測した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究の方法上の主旨は、中国歴代都城遺跡における日中双方研究者による現地共同調査であり、１０月の採択通知・１２月の交付通知をうけて、２～３月に、メンバー四人全員が参加する河南省での二里頭時代～北魏時代各都城遺跡の現地共同調査、およびメンバー個々による河北・陝西・安徽・江蘇での関連遺跡の現地共同調査を実施するよう、立案・計画し、準備を進めていたが、新型コロナウイルス感染症の拡散・拡大という思わぬ事態が発生し、すべての現地調査が中止となってしまった。また、中国考古研究所の配慮により、メンバーが所属する東北学院大学アジア流域文化研究所との間に、本研究課題推進についての協議書を交わすことが可能となり、２月に調印の予定であったが、これも中断となってしまった。まことに残念である。
【研究実績の概要】の項に示したいくつかの研究成果は、当然現地共同調査による検証を見込んでいたものであり、その検証作業が不可能となったのであるから、進捗状況はやはり（３）やや遅れている、と自己判定せざるをえない。ただ、最新の考古発掘報告書や中国側研究者から直接もたらされた情報によって、なにがしかの点において検証のメドをたてられたことも事実であり、最低の（４）遅れている、に判定しなかったのはそのためである。
本研究課題が中国都城考古研究の総決算という重要な意味を持っていることは、日中双方のメンバー全員が十分に自覚しているところであり、2020年秋には現地共同調査を実現するべく、鋭意準備に取り組んでおり、上記協議書についても９月１日の発効を目標に調印の期日を調整中である。
なお、採択通知は１０月、交付決定は１２月であって、年度内の研究期間は実質わずか３ヶ月にすぎず、しかも新型コロナウイルスによる研究活動の休止も生じ、したがって年度内に公表しえた論文などはごく少数にとどまったことを、とくに注記しておきたい。
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| Strategy for Future Research Activity |
日中双方の研究者による都城遺跡現地共同調査を主な研究手段に、二里頭（夏王朝）時代から唐長安城にいたるまでの歴代各都城について、その宮廟官寺・門朝城郭配置構造を正確に復原しようとする本研究の課題に何ら変更はなく、当初からの計画にしたがって研究活動を次のように推進する。
前漢長安城・後漢三国魏北魏洛陽城・三国魏東魏北斉都城・唐長安城の主要四遺跡については、代表者・分担者４名全員がその現地共同調査に参加し、他の遺跡については、代表者谷口満が先秦時代都城全般、分担者佐川正敏が秦咸陽城・内モンゴル関連都城、分担者下倉渉が秦咸陽城・六朝都城、分担者海老根量介が黄河以南西周～戦国期都城をそれぞれ分担して、現地共同調査を実施する。以降３年間のうちに４名で都合１７回の現地共同調査を計画している。旅費の大半はその際の渡航旅費にあてられ、国際共同研究の性格上、この渡航旅費が総経費の約６割をしめることになる。
遺跡現地共同調査で得られた最新の資料を駆使して、各都城における門朝・城郭・各施設の平面配置情況を正確に復原する。もっとも重要な後漢三国魏北魏洛陽城のそれについては４名全員で従事し、他は研究代表者谷口満が先秦時代各都城の門朝・宗教施設・墓区の配置、分担者佐川正敏が三国魏東魏北斉都城の宮殿・寺院の配置、分担者下倉渉が六朝都城の宮殿・寺院の配置、分担者海老根量介が黄河以南先秦時代各都城の宗教施設・市場・手工業区の配置を主に分担して復原作業を進める。
以上の現地共同調査と復原作業の成果は、現地共同調査終了後、その都度現地もしくは北京（中国考古研究所）で開催する報告会で公表するとともに、中国側研究者を招致して（のべ４名）仙台・東京で開催するシンポジウムでも公表する。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウイルス感染症の拡散・拡大により、中国都城遺跡での現地共同調査（のべ５回）および中国側研究者の招致（１人）が中止となり、その渡航・招致にかかわる旅費を、基金の使用基準に従って次年度にもちこさざるをえなくなったためである。また、一部の物品費（図書）についても、感染症にともなう交通事情の悪化により、年度内の入荷が不可能となり、その費用ももちこさざるをえなかった。
本年度（初年度）中止となった現地共同調査・研究者の招致・物品の購入は、当然次年度に期日をもちこして実施する計画であり、また本来から計上していた次年度の当初予算分は、当然次年度の当初研究活動の予定通りに使用する計画である。旅費についていえば、現地調査渡航旅費（もちこし実施分５回＋次年度当初予定分４回）、中国側招致旅費（もちこし実施分１名＋次年度当初予定分２名）となる。
本研究が現地共同調査を予定している中国の各都城遺跡は、どれもが研究の推進に必要不可欠な対象であり、調査を予定していた年度に何らかの理由でそれが不可能となった場合、その所用費用を次年度にもちこして、その調査の実現をはかるというのが、基本的な方策である。
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Research Products
(4 results)
