2023 Fiscal Year Research-status Report
Assessment on the effects of salt intake and cold chain on national health improvement in Southeast Asian nations
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19KK0166
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Research Institution | The University of Tokyo |
Principal Investigator |
荒木 徹也 東京大学, 大学院農学生命科学研究科(農学部), 准教授 (40420228)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小西 祥子 東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 准教授 (70451771)
関山 牧子 国立研究開発法人国立環境研究所, 環境リスク・健康領域, 主任研究員 (90396896)
佐々木 俊介 早稲田大学, 平山郁夫記念ボランティアセンター, 講師(任期付) (70792208)
池田 真也 茨城大学, 農学部, 講師 (40816823)
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Project Period (FY) |
2019-10-07 – 2025-03-31
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Keywords | 国民健康・栄養調査 / 日本 / インドネシア / 米国 |
Outline of Annual Research Achievements |
今年度は、研究成果を研究代表者の研究室に所属する博士課程学生の博士論文「2000年以降の食遷移が日本とインドネシアの栄養摂取量と環境負荷に及ぼす影響」として取りまとめた。具体的には、国民健康・栄養調査の個票データ(2003年から2019年、n=122,199)をもとに、調査対象者の食品群別摂取量、栄養摂取量およびGHG排出量を推定した結果、調査期間全体での対象者の食事による平均GHG排出量は 3.19 kg CO2 eq/day/capitaであり、EAT-Lancet委員会による推奨量の約2.5倍に相当すること、また日本では欧米諸国と比較して牛肉の摂取量は低いため、牛肉摂取量の減少による環境負荷量の減少ポテンシャルは相対的に低いことを明らかにした。また、国民健康・栄養調査の個票データを用いた主成分分析の結果から、調査対象者のうち女性の食事パターンは2通り(米/野菜/和風調味料型およびパン/乳製品型)、男性は4通り(前述の2通りに加え肉/油型と麺型)に類型化されること、および米/野菜/和風調味料型においてGHG排出量が最も高いことを明らかにした。さらに、インドネシアの大学生の栄養摂取量データに基づくGHG排出量の推定結果(女性:482 kg CO2 eq/year /capita、男性:522 kg CO2 eq/year /capita)はEAT-Lancet委員会による推奨量(470 kg CO2 eq/year /capita)とほぼ同等であることを明らかにした。さらに、2000年以降の日本の国民健康・栄養調査データは調査対象者が概ね十分な栄養摂取量を満たしていることを示すものの、食事由来のGHG排出量はEAT-Lancet委員会による推奨量の2.5倍と大きく上回っており、かつ、米/野菜/和風調味料型においてGHG排出量が最も高かった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
海外共同研究者の一人が2022年9月に急逝したため。
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Strategy for Future Research Activity |
当初の終了予定を1年延長し、令和6年度に終了することとした。
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Causes of Carryover |
インドネシアでの大規模社会経済調査が未実施であることによるものであり、今年度中に当該調査を完了する計画である。
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