2019 Fiscal Year Research-status Report
International Joint Genome Epidemiology Study on Stress and Non-Communicable Diseases in Indonesia
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19KK0239
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
古澤 拓郎 京都大学, アジア・アフリカ地域研究研究科, 准教授 (50422457)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
石田 貴文 東京大学, 大学院理学系研究科(理学部), 教授 (20184533)
松平 一成 東京大学, 大学院理学系研究科(理学部), 特任研究員 (60813441)
大橋 順 東京大学, 大学院理学系研究科(理学部), 准教授 (80301141)
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| Project Period (FY) |
2019-10-07 – 2023-03-31
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| Keywords | ヒトゲノム多様性 / インドネシア / 非感染性疾患 / 生活習慣病 / うつ病 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
非感染性疾患は先進国だけでなく途上国においても主要な死因・健康問題となっている。これらの非感染性疾患はいずれも環境要因（生活習慣、ストレスなど）と遺伝要因が絡んだ多因子疾患である。実験医学の進展により、遺伝要因の解明は日進月歩で進んできた。しかし、先進国で明らかにされたハイリスクの遺伝要因が、環境要因の異なる途上国・熱帯地域では疾患とは関連しないことがあることも明らかになっている。そのため、各国・地域におうじた公衆衛生上の対策をとるためには、遺伝要因と環境要因を統合的に研究するゲノム疫学が必要である。
インドネシアでの非感染性疾患の背景にあるのは社会変容・環境変容である。ライフスタイルの欧米化、都市化による運動不足、そしてストレスの増加が、元からの遺伝要因と関係して非感染性疾患を引き起こすことが指摘されている。インドネシアでは、農村部ではいまだに伝統的な互助精神の残る集団主義的な社会があり、経済的に貧しくともストレスが少ない社会があると言われるが、都市部では市場主義化した個人主義社会になり日常的なストレスに加えて医療費や老後への不安も高まっている。
申請者チームはハサヌディン大学と京都大学とで全学協定を結び、インドネシア政府の許可を得て、双方向的交流を行い、日本人研究者が現地を長期間訪れて遺伝子解析を行う技術的環境と知的財産等の制度的環境を構築してきている。
2019年度からこれをさらに加速化させ、ゲノム疫学的調査を行うことで、相補的・双利的共同研究を推進することを目指す。そのために現地研究機関と会合を行い、研究計画で合意した。インドネシアにおける研究倫理審査の承認得た。インドネシアからの短期交流学生を受け入れた一方、京都大学の大学院生が現地調査を実施した。
また先行研究やデータベースの収集と分析を進めた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
現地研究機関と活発に交流を行い、研究計画の詳細を立案した。また短期交流学生の受け入れや、大学院生派遣などを実施した。このような交流を促進した一方、新型コロナウイルス感染症の拡大にともない、インドネシア現地調査が不可能になった。このため、研究計画にはやや遅れがみられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究は、南スラウェシ州の中核病院における症例対照研究と、民族性の多様性を含めた横断研究からなる。フィールドワークと現地機関での共同実験を組み合わせて、非感染性疾患関連の測定と診断、ストレスマーカーの計測、ジェノタイピング、民族性・社会経済状況等に関する聞き取りを行う。ジェノタイピングは欧米日本等で生活習慣病との関連が指摘されたものと、申請チームがこれまでに研究したオセアニア集団で関連があった遺伝的多型を基に行う。最終的には探索的な多変量解析によって、これらの変数の中のリスク要因を特定する。特に（A）民族性や社会経済に注目した分析と、（B）ストレスおよび遺伝子型に注目した分析の結果に焦点を当てる。
新型コロナウイルス感染症が拡大している状況を鑑みて、インターネットでの国際連携を推進する。その一方、関連する先行研究やデータベースの収集・分析などを行う。
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| Causes of Carryover |
本事業は10月に交付内定、12月に交付決定であった。迅速に事業開始にあたったが、1月から新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大があり、見通しが付きにくい状況となった。特に2－3月に予定していた現地調査が取りやめとなった。
COVID-19感染症の動向を注視しつつ、現地訪問をせずに、オンラインで連携を行いつつ、インドネシア側が実地調査や実験を行い、日本側が構想と総合分析する体制で、国際送金を用いた使用も検討する。
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Research Products
(1 results)
