2021 Fiscal Year Research-status Report
Embodiment and Sociality of Dialogical Practice in Human Service and Therapy: Studies in Dialogical Space and Orality
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19KT0001
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
石原 孝二 東京大学, 大学院総合文化研究科, 教授 (30291991)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
向谷地 生良 北海道医療大学, 看護福祉学部, 特任教授 (00364266)
熊谷 晋一郎 東京大学, 先端科学技術研究センター, 准教授 (00574659)
北中 淳子 慶應義塾大学, 文学部(三田), 教授 (20383945)
糸川 昌成 公益財団法人東京都医学総合研究所, 精神行動医学研究分野, 副所長 (40332324)
井庭 崇 慶應義塾大学, 総合政策学部(藤沢), 教授 (40348371)
田中 彰吾 東海大学, 現代教養センター, 教授 (40408018)
斉藤 環 筑波大学, 医学医療系, 教授 (40521183)
矢原 隆行 熊本大学, 大学院人文社会科学研究部(法), 教授 (60333267)
浦野 茂 三重県立看護大学, 看護学部, 教授 (80347830)
福井 里江 東京学芸大学, 教育学部, 准教授 (80376839)
大井 雄一 筑波大学, 医学医療系, 助教 (90516056)
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| Project Period (FY) |
2019-07-17 – 2023-03-31
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| Keywords | オープンダイアローグ / ACT / 当事者研究 / オンライン |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2021年度は、引き続きオープンダイアローグ、ACT(Assertive Community Treatment)、当事者研究に関する研究を進めるとともに、オンラインと対面におけるコミュニケーションの特徴の比較も行った。
オープンダイアローグについては、オンラインで開催された3rd Meeting of the International Open Dialogue Research Collaborationで日本における導入とトレーニングについて発表を行ったほか、『オープンダイアローグ 実践システムと精神医療』（東京大学出版会、2022年）などにおいて、オープンダイアローグを支える制度と導入過程に関する分析を行った。また、オープンダイアローグと関係が深いリフレクティングプロセスに関しては、リフレクティングプロセスの特徴の明確化や病院組織の制度分析を射程に入れた実践研究を行った。ACTに関しては、訪問支援場面における利用者・家族・支援者の実際の対話場面を対象とし、エスノメソドロジー・会話分析にもとづいて解明した。当事者研究に関しては、当事者研究の理論・方法・実例を検討する基礎的な研究を進めたほか、司法医療福祉領域における当事者研究などの対話実践の現状と可能性について検討を行い、研究・実践交流会を行った。オンラインと対面におけるコミュニケーションの特徴の比較に関しては、対面とオンラインの会話それぞれについて動画を記録し、身体的な相互作用を分析し、両者のパターンの違いを明確化する研究を行った。また、精神疾患の特徴や精神医学における症例報告の意義などに関する検討を進めた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
学会発表や論文・書籍の発行については、順調に進められたが、2021年度も新型コロナウイルス感染症の拡大が続き、海外での現地調査や対面でのワークショップなどが不可能となったため、研究計画に沿った研究を進めていくことが困難であった。
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| Strategy for Future Research Activity |
新型コロナウイルス感染症の拡大状況を踏まえ、海外での調査や対面でのワークショップの実施を検討する。状況次第では、研究計画を変更し、実現可能な研究を進め、成果を残すことを検討する。
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| Causes of Carryover |
2021年度も新型コロナウイルス感染症の拡大が続き、海外の現地調査や対面でのワークショップなどがほぼ実施不可能になった。特に2021年度は旅費の使用額がほとんどなかった。2022年度は、新型コロナウイルス感染症の影響が小さくなれば、海外での調査や対面でのワークショップを実施する。状況を見て、海外出張などがなお困難であれば、実現可能な研究を行い、成果をあげることを検討する。
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