2022 Fiscal Year Annual Research Report
Field-based reserch on relationship technologies involving orality way of thinking
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19KT0004
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| Research Institution | National Rehabilitation Center for Persons with Disabilities |
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Principal Investigator |
井上 剛伸 国立障害者リハビリテーションセンター(研究所), 研究所 福祉機器開発部, 研究部長 (40360680)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
二瓶 美里 東京大学, 大学院新領域創成科学研究科, 准教授 (20409668)
硯川 潤 国立障害者リハビリテーションセンター(研究所), 研究所 福祉機器開発部, 研究室長 (50571577)
水野 純平 京都大学, 人間・環境学研究科, 特定研究員 (60822286)
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| Project Period (FY) |
2019-07-17 – 2023-03-31
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| Keywords | 支援機器 / ユーザ・インタフェース / 電動車椅子 / 住環境 / 情報支援ロボット |
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| Outline of Annual Research Achievements |
1．利用者（被支援者）の福利に有益である，かかわり合いのオラリティ・ユーザインタフェースの要件:情報支援ロボットの利用状況に関して，6か月の音声データが取得可能であった高齢者（被支援者）の解析から，時間経過とともに発話頻度が増加することが示された．居室状況のセンシングデバイスについては，これまで手動で行われていた前処理の一部を自動化するために新たなアルゴリズムの開発と居室の片付けに関する認知行動療法システムの提案を行った。また，電動車椅子の走行時注意喚起システムでは，ジョイスティックの操作状態を推定する手法を開発し，操作データの計測値を用いたクラスタリングより走行パターンの判別が可能であることを示し，注意喚起が必要な状況の把握を実現した．
2．支援する者の寛容さを発揮できるかかわり合いの機器の要件：中等度の認知症のある高齢者を対象とした，在宅環境での情報支援ロボットの利用事例2例を分析し，情報支援ロボットと「対話している」という経験が構築される条件として，家族や介護専門職が本人とともにそのリアリティを共有していること，また認知機能状態と本人の心理状態を，家族以外の関係者へ説明できていることが重要な因子になっていることが示された．また，専門職にインタビュー調査を実施した結果，利用対象者の認知特性に加え，情報支援機器への興味，生活環境を踏まえた検討が必要であり，これらの評価・介入を円滑に進めるためには，専門職が必要とする情報が不足していることが課題として示された．
3．オラリティを核としたかかわり合いの機器に関する総合的な議論：それぞれの開発事例より，オラリティの知見を生かした情報支援機器の利用は，利用者の感情に影響を及ぼすことが示された．また，機械による自動的な介入ではなく，人側に情報を伝え行動を促すことや，支援者も巻き込んだ関わりの重要性も指摘された．
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