2021 Fiscal Year Annual Research Report
大規模災害発生時におけるSNS利用実態の解明とそのリテラシー向上
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19KT0043
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| Research Institution | Tohoku University |
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Principal Investigator |
佐藤 翔輔 東北大学, 災害科学国際研究所, 准教授 (00614372)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
立木 茂雄 同志社大学, 社会学部, 教授 (90188269)
邑本 俊亮 東北大学, 災害科学国際研究所, 教授 (80212257)
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| Project Period (FY) |
2019-07-17 – 2022-03-31
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| Keywords | SNS / 災害対応 / 情報リテラシー / 情報信頼性 / 情報爆発 / リテラシー / 災害情報 / ビッグデータ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
熊本地震，西日本豪雨（2018年7月），北海道胆振東部地震，台風19号（令和元年東日本台風），令和2年7月豪雨における被災者1250名に対して，インターネットによる質問紙調査を実施したデータを用いて，災害時の被災者のSNS利用動向について最新の状況を明らかにした．主な結果は次のとおりである．1）災害時の情報入手手段は，東日本大震災の発生から10年経過した時点においても，テレビが7～8割とラジオが4～6割と主流であった．SNSの中では，LINEとTwitterは2～4割を，テレビやラジオにつづく主に使用される情報入手手段になってきている．2）災害時にSNSから情報発信を行っている被災者は約2割にとどまる．その発信は主にLINEによって行われていた．3）災害時にSNSから困った情報を受け取った経験がある被災者は3割であった．特に困った情報は，事実情報ではなく，誤った情報（デマを含む）であったり，不安があおられるような情報を受け取ったこと，情報が多すぎて，必要な情報が判断しづらくなったこと，情報の更新が著しいこと，被災とは関係ない情報を目にすることであった．本調査結果に関する査読付き論文が2022年8月に登載となる．
研究期間中に，2021年3月宮城県沖地震，令和元年東日本台風（2019年台風19号）などの災害が発生したことから，それぞれの主要な被災地における量的・質的調査を実施し，情報収集行動の実態と避難行動との対応関係を明らかにした．これらの成果は，国際会議1編，学会発表1編として発信している．
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