2012 Fiscal Year Annual Research Report
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20246075
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
堀 宗朗 東京大学, 地震研究所, 教授 (00219205)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
市村 強 東京大学, 地震研究所, 准教授 (20333833)
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| Project Period (FY) |
2008-04-08 – 2013-03-31
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| Keywords | 地震防災 / 自然災害防災 / 数値計算 / エージェント / 可視化 |
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| Research Abstract |
本年度は，統合自然災害シミュレーションで行われる数値計算の大規模化・高速化を継続し，実装された各種数値解析手法の並列化を行う．並列化によって向上された，基本的な計算性能を検証し，定量的な指標を使って大規模化・高速化を進めた．
前年度と同様，システムの中の物理過程シミュレーションでは，各種社会基盤施設と建築建物に対し，地震応答・津波応答の数値解析手法に対し並列化を図った．特に津波応答の並列化が重要であった．非物理過程シミュレーションでは，群衆避難と復旧過程の数値解析手法に対し並列化を図る．復旧過程の並列化が重要である．マルチエージェントシミュレーションをベースにしているため，スーパークラスのポインタを使った並列化を行い，さらにその性能を向上させることが研究の具体的課題であり，これを解決した．なお，開発する並列計算コードの陳腐化を避けることは重要である．持続的な更新が可能となる都市モデルの開発を対象とする本研究では，システム設置用PCクラスタを使い，ハードウェアの更新を続け，その性能を発揮できるコードの改良も行った．
本年度より，国内都市を対象に，NPOから提供される高精度GISと地盤構造や標高のGISを使って，統合自然災害シミュレーションシステムを試験運用の検討を行った．具体的には東京23区と仙台市である．観測された地震等のデータを使った自然災害のシナリオを想定し，一連のシミュレーションを行い，システムの実行可能性を検証した．検証後，研究者と実務者から構成されるNPOと共同でシステムの運用方法を検討した．住民の災害認識，行政官の防災・減災計画立案，企業の事業継続計画立案，という三つの利用方法に関して，システムの機能・性能，ユーザインターフェイス等の改良点を見出した．
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| Current Status of Research Progress |
Reason
24年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
24年度が最終年度であるため、記入しない。
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