2008 Fiscal Year Annual Research Report
認知と言語コミュニケーションの相互関連性に関する社会心理学的研究
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20330133
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| Research Institution | Nagoya University |
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Principal Investigator |
唐沢 穣 Nagoya University, 環境学研究科, 教授 (90261031)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
岡本 真一郎 愛知学院大学, 心身科学部, 教授 (80191956)
宮本 聡介 常磐大学, 人間科学部, 准教授 (60292504)
内田 由紀子 京都大学, こころの未来研究センター, 助教 (60411831)
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| Keywords | 社会系心理学 / コミュニケーション / 社会的認知 / 認知バイアス / 語用論 / 社会的態度 / 文化心理学 / 原因帰属 |
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| Research Abstract |
1. 行為を言語表現する際の述部が持つ「他動性」と、個人の行為に関する原因知覚や責任判断との相互関連性について社会心理学実験によって検討した。その結果、原因の所在と統制可能性に関する情報は自発的な他動詞の使用頻度に影響を与える一方、尋問表現に用いられる動詞の他動性は、単純に因果性の判断に影響するわけではないことが示された。反論や状況要因による説明など複雑なコミュニケーション過程が明らかになった。
2. 言語的コミュニケーションにおける言語形式と伝達内容の理解と対人関係に及ぼす影響に関して、皮肉に重点を置いて検討した。皮肉の程度は発話と状況の相互作用による不誠実性によって規定されることを検証するため発話のバレンス(ポジティブ、ネガティブ、あいまい)×状況のバレンス(ポジティブ、ネガティブ、バレンス)を操作した実験を行った。
3. 一組の実験参加者の各々に、相矛盾する情報のどちらかを提示した上で、この2者にコミュニケーションを行わせた。実験1の結果は、コミュニケーション直後に起こった態度変化が、後にニュートラルポイントに収束することを示した。さらに実験2では、情報の矛盾や偏りが、コミュニケーションという行為によってコミュニケーター内では解消されるが、伝達という行為を通して初期態度の影響を再発させることを示した。
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