2009 Fiscal Year Annual Research Report
成人移行期の小児慢性疾患患者の心理社会適応を高める多職種協働患者中心型看護モデル
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20390561
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| Research Institution | Tokyo Medical and Dental University |
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Principal Investigator |
丸 光恵 Tokyo Medical and Dental University, 保健衛生学研究科, 教授 (50241980)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
武田 鉄郎 和歌山大学, 教育学部, 教授 (50280574)
奈良間 美保 名古屋大学, 医学部, 教授 (40207923)
石崎 優子 関西医科大学, 医学部, 講師 (20411556)
岡崎 章 拓殖大学, 工学部, 教授 (40244975)
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| Keywords | キャリーオーバー / 小児慢性疾患 / 思春期 / 心理 / 社会適応 / 移行プログラム / 看護師 |
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| Research Abstract |
本研究は成人移行期にある10代後半の小児慢性疾患患者について、看護職が他職種と協働しながら患者中心型の看護を実践するモデルを提案するものである。本年度の研究成果は以下のとおりである。
1)成人移行事例と看護支援に関する全国調査:国公立基幹病院478施設の小児・小児科病棟看護師へ調査票を郵送し、100病棟より回答を得た(回収率20.9%)。総合病院が最も多く72施設であった。小児慢性疾患患者の成人医療への移行については、小児科医を中心とした連携医療体制が取られていることが明らかになった。従来の小児看護の中でも重視されてきたセルフケア支援は多くの施設が標準的に取り組んでいる状況であるものの、成人移行期に必要な健康教育や成人科を含む複数診療科との連携については、十分になされていないことが示唆された。
2)成人移行期新に必要な患者方インタラクティブメディア・ツールの海外資料・文献の分析:移行準備プログラムの目的は、病識やセルフケア行動を適切に維持するだけでなく、必要な情報を自ら取捨選択し、意思決定を行うことを支援し、自立した成人患者となることを目指すものである。そして、10代より支援を開始するべきとされていたが、今回の分析によって、10から12歳といった早期から教育対象となっているのみならず、10代を3段階にわけ、段階的に進めている状況が明らかになった。また10代患者向けのウッブサイトは、患者の主体的な情報収集を支援すべきものであると思われた。
3)成人移行期事例への実践展開:全国期間病院から募集した看護師30名に、全5回にわたって教育プログラムを試行した。さらにプログラム内で事例検討会を開催し、各施設で該当患者に対して行った移行期支援事例について検討を行った。実践事例の蓄積と、移行準備のガイドラインおよび患者が使用するための移行期手帳の必要性が示唆された。
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