2009 Fiscal Year Annual Research Report
日印・日本語教育支援プログラムの開発に関する基礎研究
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20520464
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| Research Institution | National Graduate Institute for Policy Studies |
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Principal Investigator |
近藤 彩 National Graduate Institute for Policy Studies, 政策研究科, 准教授 (90377135)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
金 孝卿 政策研究大学院大学, 政策研究科, 連携助教授 (30467063)
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| Keywords | 日本語教育 / 異文化理解 / インド |
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| Research Abstract |
本研究はインド人対象の日本語教育の現状が、学習者と企業のニーズに合っていないことを踏まえ、その改善に向けて、日印間のビジネス上の問題点を探ることを第一の目的とする。その上で、シラバスや日本語を教える際に必要となるリソースリストを開発し、具体的な方向性を打ち出すことを第二の目的としている。21年度は、企業と日本語教育現場において実態調査を行った。
(1)ビジネス・コミュニケーション上の問題点に関する調査
年々インドに進出する企業の数が増える中、日本国内で大手企業やJETRO等のHPや各種資料、セミナーを通して企業動向を把握した上で、研究対象に選定された企業(主に製造業とIT関連企業)についてインド(バンガロール)と日本(東京)でデータ収集を行った。主に、インド人ビジネス関係者と日本人ビジネス関係者に対する個別面接調査と、ビジネス関係者に対するPAC分析によるものである。文字おこしを行いデータベース化し、ケースメソッド等に基づき分析を進めた。
(2)日本語教育現場における実態調査
インド人に対する日本語教育現場に関しては、インド人教師と学習者双方に対する個別面接調査、授業観察等をバンガロールの教育機関で行った。日本人教師に対しては個別面接調査及びPAC分析をした。
分析の結果、課題達成能力と問題解決能力の視点が教育現場に欠けていることなどが明らかになった。(1)と(2)で得られた知見を教材化するために、国内でパイロット調査を行った。その後日本語学習者対象と日本語教師対象のワークショップをそれぞれ開催し教材の効果を検討した。その結果(一部)は、日本語教育学会(春季)、日本語教育世界大会(オーストラリア)で発表した。学会の現職者教師研修においても成果を取り入れ研修を行った。
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