e-Learningによる観光学のESP教授法の開発と効果の検証の研究

2008 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 20520539
• Research Institution: Osaka Prefecture University
• Principal Investigator: 岩井 千春 Osaka Prefecture University, 総合教育研究機構, 講師 (90411389)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 野澤 和典 立命館大学, 総合理工学院情報理工学部, 教授 (00164690)
• Keywords: ESP教育 / 観光学 / e-Learning

Research Abstract

大学、専門学校とホテル業界でのニーズ分析を行い、更に、大阪市内のホテルの協力で質的なエーズ分析を行った。これらのニーズ分析に基づき、観光学英語のe-learning教材を開発する準備をした。
1全国のホテル、大学、専門学校への英語使用・英語教育に関する実態調査
政府登録国際観光ホテル(有効回答数n=198)、観光学系大学(有効回答数n=58)、観光系専門学校(有効回答数n=17)にアンケート調査を行った。観光学の分野で産学の両方でアンケート調査を行い、ニーズと実態を調査したことは非常に意義深い。ホテル(企業)では英語研修の実施率が低い一方で(約23%)、観光系の専門学校では約80%、大学では約60%でホテル英語の授業を実施していた。また、資格試験対策も、観光英語検定を取り上げている授業は専門学校が約65%ある一方で、大学は約18%に留まった。専門学校は、海外インターンシップも積極的に行い約35%がホテル業界での研修を行っていた(大学は全体の約7%)。これらの結果から、教育の実践性という点では大学の教育には課題がある。
2.協力ホテルでのニーズ分析(管理職へのインタビューと社員へのアンケート(有効回答数n=108)ホテルの社員は、仕事上の必要性から、英語の学習意欲がある一方、効率的な学習を望む声もあった。シフトの勤務体制の中、教室での教育が難しい為、観光業界では特にe-Learningが有効である。英語のスキルとしては、一般職の社員と管理職では、必要とされる英語のスキルが異なること、また、全体として、ホテルの接客にふさわしいホスピタリティを表現する英語の習得を希望する声があった。
3.e-Learning教材開発(進行中)
21年度からの本格的な教材開発の準備として、コンテンツの検討とサーバーの導入を実施した。