2010 Fiscal Year Annual Research Report
従業員レベルにおける統合型組織能力育成に関する研究
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20530345
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| Research Institution | Hiroshima University |
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Principal Investigator |
原口 恭彦 広島大学, 社会科学研究科, 准教授 (20343452)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中川 洋子 聖カタリナ大学, 社会福祉学部, 准教授 (70290608)
尼子 華子 県立広島大学, 保健福祉学部, 助手 (20448799)
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| Keywords | 組織市民行動 / 統合組織能力 / 職務特性 / 協業関係 / 人的資源管理施策 |
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| Research Abstract |
本年度は、これまでの理論的検討と先行調査に加え、昨年度実施された質的調査を受けて、調査を行った。
研究課題(1)「統合型組織能力を支える、従業員の組織市民行動の適切な頻度やその方向性の解明」
に関しては、我が国の実情に適合する統合的組織能力の解明を試みた。調査方法としては量的調査を中心に行った。
研究課題(2)「組織市民行動を促進するマネジメント施策(組織構造、職務特性、人的資源管理施策)の把握」に関しては、昨年に引き続き、組織構造や職務特性、人的資源管理をマネジメント施策と位置づけ、これらが組織市民行動にいかなる影響を及ぼしているのかを質的・量的調査から明らかにした。特に、量的調査に重点を置いた。また、同時に国際比較を試みた。具体的には、中国日系企業と国内企業との比較を行った。調査方法としては、質的調査を選択した。
研究課題(3)「従業員のキャリアが、組織市民行動に与える影響の解明」に関しては、従業員属性と組織市民行動の関係を明らかにした。昨年度検討した、異動回数や勤続年数に加え、役職、職種、雇用形態などとの関係の解明を試みた。また、キャリア上における上司との関係が組織市民行動に与える影響についても検討をおこなった。調査方法としては量的調査を選択した。
これらの研究課題の解決を進めた結果、組織統合能力を促進する要因が明らかにされた。解明された事実の中で、顕著なものとして、HRM施策の中でも、能力開発施策、ワークライフバランス施策などが従業員統合能力の促進に大きく寄与していることが明らかにされた。
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