急性期医療における有害事象の自動判定システムの開発に関する研究

2010 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 20590520
• Research Institution: Nihon University
• Principal Investigator: 梅里 良正 日本大学, 医学部, 准教授 (60213485)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 辻 典明 日本大学, 医学部, 助教 (00526171) ; 前田 幸宏 日本大学, 医学部, 助手 (10287641)
• Keywords: 有害事象 / 医療の質 / クリニカル・インディケーター / 再入院 / 術後合併症 / 褥瘡 / 転倒・転落 / DPCデータ

Research Abstract

診療において発生する有害事象の低減を図るため、その発生を把握することが重要である。本研究は近年、病院で次第に電子化されるようになっている診療情報から、有害事象の発生を自動的に判定・把握するロジックの開発を目的としている。初年度は、再入院事例について、有害事象に起因するものと、そうではない計画的な再入院の判定ロジックについて検討を行い、平成21年度は、入院中の有害事象について、とくに周術期の有害事象判定ロジックの開発に取り組んだ。平成22年度は、入院中の有害事象の全体的な枠組みの検討を行なうとともに、並行して褥瘡の発生と転倒・転落の発生の判定・把握ロジックの開発に取り組んだ。褥瘡については、当初、我が国で標準化が進んでいるDPC請求のためのデータ(様式1、E・Fファイル)からの判定を試みたが、DPCでは登録病名の数に制限があり、褥瘡(L89)がはみ出して入力されていないことがあるため、電子カルテに登録されている情報も利用して判定するロジックの検討を行なった。転倒・転落については、まず、入院の契機となった病名や入院時の併存病名に外傷病名がなく、入院後発症病名に外傷病名がある症例を抽出し、病的骨折(M84)等を除外するなどの絞り込みロジックの検討を行なった。検討の過程で、最も問題となるのは電子化された診療情報は後利用を想定して入力されていなため、例えば褥瘡の発生日が医師が入力した日付になっており、入院時に褥瘡があったのか、入院後に発生したのかが明確に分離できないなどの問題が生じるケースがある。またDPC病名には請求額に関係しないあるいは登録数オーバーの病名が欠落していることがあるとともに、例えば褥瘡病名と褥瘡診療計画書の作成状況と突合すると相互に包含関係にないなどの状況にある。診療の質に関係する分析が行なえるようにデータ項目や入力のルールを定めていくことが必要である。