2011 Fiscal Year Annual Research Report
急性期医療における有害事象の自動判定システムの開発に関する研究
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20590520
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| Research Institution | Nihon University |
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Principal Investigator |
梅里 良正 日本大学, 医学部, 准教授 (60213485)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
前田 幸宏 日本大学, 医学部, 助手 (10287641)
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| Keywords | 有害事象 / 医療の質 / クリニカル・インディケータ / 再入院 / 術後合併症 / 褥瘡 / 転倒・転落 / DPCデータ |
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| Research Abstract |
本研究は、入院医療における有害事象の発生を電子化された診療データから自動的に判定することを試みるものである。本年度は、褥瘡、転倒・転落、嚥下性肺炎、留置カテーテル由来の尿路感染の発生について、自動判定ロジックの検討・開発を行なった。まず新規褥瘡の発生は、(1)入院契機病名に褥瘡(L89)がなく、入院後発症疾患として、褥瘡(L89)があるか、重度褥瘡処置(JOO1-04)、長期療養患者褥瘡等処置(JOO1-05)、精神病棟等長期療養患者褥瘡等処置(JOO1-06)のいずれかがある場合とした。転倒・転落は、入院契機病名または入院時併存病名が、ICD10のS・T病名ではなく、かつ入院後発症疾患として、S・T病名があるか、S・T病名に関連する手術が実施されている場合とした。骨折等に対応した手術、処置には、整復術、固定、ギプスを含むものとした。嚥下性肺炎は、入院契機病名に嚥下性肺炎(J69)がなく、かつ入院後発症疾患として、嚥下性肺炎(J69)がある場合とした。留置カテーテル由来の尿路感染の発生は、留置カテーテル長期装着患者(JO63が入院中2回以上発生)のうち、入院後発症疾患にN10、N12、N136、N390がある症例とした。膀胱炎は有害事象としないこととした。いずれもロジックとしては妥当と考えられるが、実症例に適用して有害事象の抽出を試みたところ、病名データの精度による課題が明らかとなった。すなわち、DPC請求においては、病名登録の個数が制限されているため、例えば褥瘡などの病名はオーバーフローしてデータとして登録されていないと考えられるケースが多く見られた。これらは褥瘡治療計画書の電子ファイルと突合することにより検証された。これらの有害事象については、病名とは別にその発生を登録するデータ様式を診療報酬請求とリンクさせることも必要であろうと考えられた。
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