2010 Fiscal Year Annual Research Report
家庭血圧測定導入の長期費用対効果:マルコフモデルによる検討
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20590629
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| Research Institution | Tohoku University |
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Principal Investigator |
大久保 孝義 滋賀医科大学, 医学部, 准教授 (60344652)
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| Keywords | 家庭血圧 / 高血圧 / 費用対効果 / 医療経済 / 降圧薬 / 医療費 / マルコフモデル / 自由行動下血圧 |
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| Research Abstract |
[目的]昨年度まで、未治療随時高血圧者に対する家庭血圧測定の導入により、医療費が削減され得ること、および外来血圧コントロール良好の高血圧患者における家庭血圧導入が、仮面「コントロール不良」高血圧の同定を通じて医療経済的にも重要な意味を持つことを明らかにした。本年度は平成20年から保険収載され、家庭血圧と同様非医療環境下の血圧測定方法である自由行動下血圧測定(ABP)導入の長期的費用対効果について検討した。
[方法]わが国の40歳以上の一般住民において、ABPを用いた高血圧診断・治療と、随時血圧のみを用いた場合の高血圧診断・治療を比較し、ABP導入の費用対効果を試算した。費用は一生涯の総医療費・介護費、効果は平均生存年数および総脳卒中発症者数・総死亡者数とした。分析にはマルコフモデルを用いた。
[結果]ABP導入により、総医療費は男性において合計5兆6400億円/10年、女性において合計3兆8400億円/10年減少した。各年代一人当たりの平均生存年数はわずかに増加したものの、大きな変化を示さなかった。一人当たりの平均年間費用の減少額(すなわち年間のABP導入費用の損益分岐点)を算出したところ、男女全ての年代において、ABP導入により平均年間費用は減少し、減少額は年代により多少異なってはいたものの、男性で平均約17,900～24,800円/年、女性では平均9,600～18,800円/年であった。高血圧診療へのABP導入により、10年間の脳卒中発症者数は、40歳以上の男性で約37,700人、40歳以上の女性で約21,900人、計約59,600人の減少が推定された。同様に10年間の死亡者数は、40歳以上の男性で約12,100人、40歳以上の女性で約6,800人、計約18,900人の減少が推定された。
[結論]我が国の高血圧診療へのABP導入は費用・効果の両面から有用性が高いことが示唆された。この結果に基づき、ABPの更なる普及が望まれる。
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[Presentation] 大迫研究2010
Author(s)
大久保孝義
Organizer
日本高血圧学会
Place of Presentation
福岡国際会議場(福岡県)(招待講演)
Year and Date
2010-10-15
